IT支出、2019年までに2.8兆ドルに増加--IDC調査

　大企業、政府、中堅中小企業（SMB）などにおけるIT支出は、2019年には2兆8000億ドル以上に増加するだろうとの予測を調査会社IDCがレポートで明らかにした。

　この最新レポートの結果は、2015年における2億4600億ドルからの増加を示している。

　最大のIT支出元は、組立て製造、銀行、電気通信などの業界で、2019年までの全支出の8%以上をそれぞれが占める。

　2015年から2019年までの予測期間で成長が最も速い業界は、医療関係で5年間の年平均成長率（CAGR）が5.5％となっている。

　銀行および保険は、メディアおよび資源産業とともに2位で、5年間のCAGRはそれぞれ4.6％となっている。

　規模については、IT支出の40％以上が従業員1000人以上の企業からとなる。SMB分野は、全IT支出のおよそ4分の1を占める。

　IT支出の多くがソフトウェアに向けられるようになると同レポートでは述べている。ERPに加えて業務および製造アプリケーションがソフトウェア支出の大きな割合を占めることになる。ネットワークソフトウェア、コラボレーションアプリケーション、およびデータのアクセスやアナリティクス、デリバリを担うアプリケーションは、成長が最も速くなる。

　ハードウェアは、全体として最も大きな割合を依然として占めると予想され、IT支出のおよそ40％を占め、デバイス、インフラ、そしてスマートフォンなどの通信ハードウェアへと向けられる。PCは、販売が全体的に不振だが、IT支出において依然として重要な分野であり続けるとIDCは述べている。