「Angry Birds」製造元のRovioが米国時間8月26日、人員削減を2014年末に続き再び発表した。Rovioは、まもなく従業員との交渉に入り、670人の従業員のうち最大で260人を解雇する可能性があるという。世界の全従業員のうち、およそ39%が解雇される計算になる。
Rovioは2009年にモバイル端末向けにAngry Birdsアプリをリリースし、一躍脚光を浴びた。Angry Birdsの成功を受けてRovioは、2010年には「Angry Birds Seasons」、2011年には「Angry Birds Rio」をリリースするなどし、事業をさらに拡大した。7月にはAngry Birdsの続編「Angry Birds 2」も登場した。
ゲームの成功に伴い、Rovioの企業規模は肥大化していった。同社は、玩具、飲料、お菓子などさまざまな種類の商品を販売し始めた。さらには、アニメや映画にも進出した。
Rovioは3月、消費財に力を入れたことが間違いだったことを明らかにした。同社の消費財関連の売上高は、2013年の7310万ユーロ(8340万ドル)から2014年には4140万ユーロまで減少。一方、ゲーム事業の売上高は1億1070万ユーロと、2013年の9520万ユーロよりも増加していた。
しかしRovioは26日、ゲームも含めメディア、消費財の分野を対象に人員削減を実施する予定だと述べる。唯一人員削減の対象外となるのは、「The Angry Birds Movie」を制作中の同社の映画部門。映画は2016年5月に世界中で公開が予定されている。
Rovioの広報担当者は、映画事業は「好調で(人員削減の)対象外である」と述べ、映画事業に影響は生じないことを認めた。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
「程よく明るい」照明がオフィスにもたらす
業務生産性の向上への意外な効果
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」