Facebook、災害時に友人の「無事」を確認できる新機能--きっかけは東日本大震災

藤井涼 (編集部)2014年10月16日 15時03分
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 Facebookは10月16日、地震や洪水などの大規模災害が起きた際に、すばやく友人や家族の安否を確認できる機能「災害時情報センター」の提供を開始した。災害時のみに提供され、PCとモバイルのウェブブラウザやアプリから利用できる。


「災害時情報センター」

 Facebookユーザーが災害が起きた地域にいると、友人に安否を知らせることを促すプッシュ通知がスマートフォンに届く。その通知から災害時情報センターのページへアクセスして「自分の無事を報告」ボタンを押すことで、ニュースフィードや新着通知を通じて友人に広がる仕組みとなっている。旅行などで災害が起きた地域にいない場合は、「影響を受けた地域にはいません」ボタンで知らせることもできる。

 ユーザーの所在地はプロフィールに登録した都市から判定する。また、米国のみで提供している「近くにいる友だち」機能をオンにしている場合は、最新の所在地やインターネットを利用している都市から判定するという。


災害が起きた地域にいるとスマートフォンに通知が届く

 フィードに流れた安否情報に対して、「大丈夫?」「土砂崩れが起きている」「水が欲しい」などのコメントを入力して、友人とコミュニケーションを取ることもできる。また、たとえばスマートフォンの電源が切れてしまったなど、Facebookへのアクセス手段のない友人の代わりに無事を報告することも可能だ。

 通知からアクセスできる災害時情報センターのページには、政府やNPOが発表した災害の発生時間や規模、停電などの被害状況がマップとともに表示される。また、災害が発生した地域にいる友人や、無事を報告した/報告していない友人を一覧で確認できる。この機能は全世界で提供されるため、たとえば日本から米国に住んでいる友人の安否を確認することもできる。


「災害時情報センター」のページ

開発のきっかけは「東日本大震災」

  • 「災害用伝言板」機能をテスト導入した

 この機能の開発のきっかけとなったのは、2011年に発生した東日本大震災。同社では2012年に一度、日本限定で安否確認ができる「災害用伝言板」機能をテスト導入したところ大きな反響があったそうだ。そこで約2年かけて、この機能を全世界で利用できるようにしたのが災害時情報センターなのだという。

  • 開発に携わったプロダクトマネージャのシャロン・ゼン氏(左)とエンジニアのピーター・コトル氏(右)

 今回機能を紹介してくれた米Facebookのプロダクトマネージャであるシャロン・ゼン氏は、フィリピンで水害が発生した際に寄付金を募れるツールを開発したところ、上司から同プロジェクトを勧められ参加を希望したのだという。また、エンジニアのピーター・コトル氏も、Facebookならではのソーシャルグラフを活かした機能を提供したいという思いから参加を決めたと語った。

 なお、Facebookは9月29日に、メッセンジャー向けに提供していたスタンプを、タイムライン上のコメント欄でも使える機能を世界に先駆けて日本で実装。さらに、10月8日には言語設定に「関西弁」を追加するなど、日本市場向けの取り組みを立て続けに発表している。

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