Googleは今週、「Physical Web」という名前のプロジェクトを明らかにした。モバイルアプリの代わりにURLを使用することで、さまざまなウェブ対応機器同士を接続する共通の標準を作ることが狙いだ。
Googleがバス停や自販機を一例として挙げているように、各機器には固有のURLが割り当てられる。このURLは周囲のあらゆるものに向けて発信され、近くにあるスマートフォンやタブレット上に表示される。すると、ユーザーはオープンなウェブを用いて自分の端末からこれらのオブジェクトと通信することが可能になる。バス停用のアプリや自販機用のアプリを別途ダウンロードする必要はない。
一部の世界有数のテクノロジ企業は、始まったばかりの「Internet of Things(モノのインターネット)」に賭けている。Googleは1月、Nestを32億ドルで買収すると発表した。Nestは、「Nest Learning Thermostat」や煙感知器「Nest Protect」といったスマートホームガジェットの開発元として有名だ。サムスンは8月、スマートホーム機器向けのオープンプラットフォーム「SmartThings」を買収することを発表している。また、Appleも最新モバイルOS「iOS 8」に「HomeKit」を導入したことで、こうした競争に加わった。HomeKitを使えば、ユーザーは「iPhone」や「iPad」上でさまざまな機器を制御することができる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したもので す。
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