次期iPhoneの噂、曲面タッチスクリーン搭載となるか?--松村太郎のApple一気読み

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 12月9日~12月15日のAppleに関連するCNET Japan/ZDNet Japanのニュースをまとめた「今週のApple一気読み」。

 2013年50本目の週刊Appleニュース一気読み。東京出張を終えてカリフォルニア州バークレーの自宅へ戻ってくると、オーダーしてあったMotorolaの179ドルスマートフォン、Moto Gと、Google Glassの購入招待状が届いており、Google系のハードウェアを触りながらの年末になりそうだ。

 ニュースが少なくなってきている年末、先週のニュースを振り返っていこう。

未来のiPhoneへの布石?曲面ディスプレイ特許

 Appleの製品サイクルからすると、2014年に登場する新型iPhone(順当に行けばiPhone 6)は新しいデザインとなることが予測される。どのようなものになるのか、さまざまな予想の画像や動画が作られている。

 現在iPhoneがデバイスとして進化を求められている点は、特に米国では画面の大型化だ。現在4インチのRetinaディスプレイが搭載されているが、ライバルとなるAndroidスマートフォンは4.5インチから5インチが中心となっていることを考えると、これにどのように答えていくのかに注目が集まる。もちろん、画面が大きい方が良い、という価値観が正しいかどうかの検証をする必要はあるのだが。

 Appleはそんな中、曲面タッチスクリーン製造に関する特許を取得したと先週報じられた。既にSamsungやLGが湾曲した表面を持つディスプレイを搭載したスマートフォンを発売しているが、Appleは薄型のディスプレイとタッチパネルセンサをどのように損傷せず作るかが示されている。

 ただし、我々は本当に曲面ディスプレイのスマートフォンを使いたいのか、ということを考えてみる必要がある。現在見ている映像やアプリの画面は平面のディスプレイで閲覧することが前提に作られており、曲面になることによる端末外見の変化以外のメリットがあるかどうか、冷静になって考えてみるべきだ。

 Set Solutionが次のiPhoneをイメージしたコンセプト映像を発表した。iPhone 5sの後継に位置すると見られるiPhone Airは、最も厚い部分が3mm、重さ70gという超薄型軽量の筐体で、ディスプレイは端末の縁ギリギリまで配置されている。

 例えばホームボタンやスピーカーとFaceTimeカメラのスペースを取り除けば、上下もよりギリギリまでディスプレイのスペースを拡大することができ、端末の全体のサイズをそこまで大きくせずにディスプレイサイズを拡大させることができる。もしそうなれば、ほぼ全面がディスプレイ、という印象的なデバイスができるかもしれない。

 いずれにしても、次のiPhoneは2014年の夏から秋に発売されると見られる。

アップル、曲面タッチスクリーン製法の特許を取得(12/11)
「iPhone Air」と「iPhone 6C」のコンセプト映像--Set Solutionが考える次期「iPhone」(12/14)

米国政府による監視活動への制限を要請

 Apple、Google、Microsoft、Facebook、Twitter、LinkedIn、米Yahoo、AOLのIT大手8社は米国政府に対して、ユーザーに関する監視活動への制限を要請する書簡に署名し、新聞の全面広告に掲載した。

 2013年は米国国家安全保障局(NSA)による米国内外の情報収集活動が暴露され、問題になったことが印象的だった。これに対して、ユーザーやテクノロジ企業による反発が強まっており、議論も活発に行われている。IT企業大手による要請は、こうした動きや議論を集約した上で、政府の監視活動を法律で明確に決め、独立した監視機関の下で透明化する改革を行うことが含まれている。

 この書簡では具体的に5項目を提案している。

  • ユーザーのデータを収集する政府権限の制限
  • 監督と説明責任
  • 政府の要求に関する透明性
  • 情報の自由な流通の尊重
  • 政府間の競合の回避

 これらの項目が確保されることは、個人の権利が尊重されることにあたり、インターネットを通じた自由な情報のやりとりが制限されないようにすることを目指している。

 日本から米国での動きに注意すべき理由は、個人のプライバシーやセキュリティ保護に関する取り決めのほとんどが、米国内、そしてカリフォルニア州内にあるテクノロジ企業によって米国や州政府との間で合意形成され、これが日本を含む世界中の人々によって利用されるからだ。

アップル、グーグル、MSなどIT大手、米政府監視活動への制限を要請(12/10)

iTunes Radioのモデルで、Appleが取り組む次の「メディア」は?

 AppleがiOS 7を発表した際に披露したiTunes Radio。iPhoneやiPad、iTunesでストリーミングラジオを楽しめるサービスで、現在はまだ日本で利用できない。無料プランは広告が入り、広告が入らない有料プランはiTunes Matchとともに年間24.99ドルで利用できる。

 AppleはiTunes Radioの広告販売の一部を監督する役職として、Michael Pallad氏を起用したと報じられた。同氏は米国大手ラジオ局Cumulus Mediaの販売担当上級副社長を務めていた人物だ。AppleのiTunes Radioは立ち上がったばかりのサービスではあるが、すでにiTunesもしくはiOSデバイスを利用できるユーザー数を考えると、広告主からすれば魅力的なメディアになるはずだ。

 筆者も同サービスを米国で使っている際、日産などの広告が入ってきていたが、より多くの(高いイメージを持つ)ブランドとして訴求したいものとみられる。

アップル、「iTunes Radio」の販売担当幹部を採用か(12/11)

その他

China Mobile、「iPhone」予約注文を12月12日に開始か(12/10)
韓国裁判所、「iPhone」旧モデルなど販売禁止を求めるサムスンの訴え棄却--Reuters報道(12/13)
アップル、グーグル、アマゾンなどの新社屋--完成予想図で見る斬新さと規模(12/14)
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