Appleの「iBeacon」が米国時間12月6日、Apple Storeの顧客向けに登場した。
Appleは6日、「iOS 7」に組み込みのiBeacon機能を使用した買い物支援サービスを米国内の254の店舗で開始した。顧客はAppleの公式「Store」アプリをインストールし、そのプログラムが自分の居場所を追跡できるようにすることで、iBeaconが店舗内のユーザー近くにある商品について説明するとともに、最新の注文情報をそのフロアにいる販売員と共有することができる。
AppleがiBeaconに組み込んだより興味深いツールの1つに、iPhoneのアップグレード資格を判断する機能がある。iPhoneに近づくと、Appleのアプリが顧客に対して新しいバージョンにアップグレードしたいかどうかを確認する。このアプリはまた、アップグレード資格を確認し、アップグレードが今すぐ実行可能かどうかを判断する。
AppleのiBeacon導入について先に報じたAssociated Press(AP)は今週に入り、その機能を紹介している。APによると、AppleはiBeaconトランスミッタを全店舗に設置し、これらは同社のソフトウェアと通信可能だという。このソフトウェアは、位置情報とコンテキストを認識することから、ユーザーがどこにいるかに基づいて買い物のアドバイスや商品の詳細などの情報を提供する。
iBeaconの導入はApple独自のものではない。例えばMajor League Baseballも、既にiBeaconの導入契約を結んでいる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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