SNSとマスメディア、ひいてはオフラインの環境と連携する上で重要な存在となっているのが、スマートフォンやタブレットなどの“スマートデバイス”だ。藤本氏も「スマートフォンやタブレットが増え、PCが減るのは間違いない。さらに今後はスマートテレビなどにもネット利用が拡散し、そうしたデバイスに時間が割かれるようになる」と、スマートデバイスへの対応が不可欠との認識を示す。
そのスマートデバイス上で、国内外合わせて1億7000万もの会員を獲得したLINEの執行役員である舛田淳氏は、「スマートフォンは、PC、フィーチャーフォンに続くインターネットの“3周目”であり、いずれも最初に流行るのはコミュニケーションだった。スマートフォンになってもそのニーズは変わっておらず、LINEのクローズドなコミュニケーションがユーザーニーズに合致した」と、普及の要因を説明した。
スマートデバイスに大きな足場を作ったLINEは、2012年からプラットフォーム化を推し進めている。また、ゲームやコミックなどのデジタルコンテンツのみならず、企業向けの公式アカウントや中小の店舗向けアカウント「LINE@」などでO2O施策も実施している。「ネットサービスがオンラインに閉じていたのは、その多くがPCベースだったため。スマートフォンではオフラインとの連携も容易で、真のO2Oができる。今後はすべての店舗や商品にLINEアカウントを付けていきたい」(舛田氏)。
さらに今後のSNSの形について話が及ぶと、杉本氏はniconicoで提供する情報配信サービスの「ブロマガ」について触れ「今後はSNSの中にある情報がニュースソース化していき、情報発信源になる」と、SNSとニュースの立ち位置が逆転する可能性を示唆。従来別の世界となっていたネットとリアルの世界が、SNSによって結ばれていくとの見方を示した。
また藤本氏は、個人的な意見と前置きした上で「LINEとFacebookとでは話していることが全然違う。オフラインとつながるもの、オンラインだけで完結するものなど、複数のSNSが併存する形になるのでは」と予測。ネットサービスを提供する企業として、コミュニケーションの形を変えるような取り組みを進めたいと抱負を述べた。
最後に舛田氏は「コミュニケーションこそ最大のコンテンツ。SNSがようやく社会インフラとして語れる規模になってきた」と、現在の状況を評価。首相官邸のLINEアカウントが北朝鮮のミサイル発射をいち早く伝えたことに触れ「我々はオフラインに接点を持つ、世界的なインフラを目指していきたい」と意欲を見せた。
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