IT人材育成のために考えるべき10のこと - (page 2)

＃5：個人の年間目標にトレーニングを含める

　トレーニングは全員がかかわるべきものである。ここで言う全員には、IT部門の保有するスキルセットに対して責任を持つ役員や、プロジェクトの運営や要員管理を行うITマネージャー、自らの作業を改善するうえで学ばなければならないものごとに注力すべき担当者が含まれている。有効なトレーニングプログラムを用意しているIT部門では、上司の指導の下、年間のトレーニング目標（そしてその目標をどのように達成するのか）を定め、文書化するよう求めている。

＃6：ベンダーに対して無償トレーニングを実施するよう求める

　トレーニングはコストのかかるものであり、ベンダーは仕事を受注したいと望んでいる。このため、ITのトレーニングコストを最適化するには、ベンダーによるトレーニングの無償実施を条件に契約を結ぶという手が考えられる。多くの企業は、ベンダーのソリューションを導入する作業の一貫として、簡単なトレーニングにしか目を向けていない。抜け目のないITマネージャーであれば、ベンダーと交渉し、ベンダーのソリューションに対する中級から上級レベルの知識を有した従業員を育成できるよう、より長期にわたるトレーニングを要求できるはずだ。

＃7：会社負担のトレーニング費用に対する返済条件を付けておく

　従業員個人のスキルセットの充実に向けて投資するという場合、会社がコストを負担しなければならない特殊なITトレーニングというものも必ずある。そしてたいていの場合、こういったトレーニングは他の会社でも必要とされているはずだ。筆者がITマネージャーからよく聞かされる不満に、従業員に対して極めて専門的かつ高価なトレーニングを実施しても、そのスキルを身に付けた後で会社を去られてしまうというものがある。職業選択の自由があるため、従業員自らのキャリアに関する決定に口出しはできないものの、従業員が特定のトレーニングを受けてから1年以内に退職する場合などには、そのトレーニングにかかった費用を会社に弁済するという、トレーニング費用に対する返済条件を付けておくことができるはずだ。

＃8：ベテラン従業員のことを忘れない

　IT部門には、新規雇用した従業員をトレーニングしなければならないというプレッシャーがあるがゆえに、かねてから自らの価値と忠誠心を示している既存の従業員のトレーニングをなおざりにしてしまっているところも数多くある。こういった従業員はたくさんいるはずだ。彼らに対して、スキルを充実させるだけでなく、自社に大きな価値をもたらせることにもなる新しい何かを学ばせてみてはどうだろうか？