多くのIT部門は人事部門を通じて社内トレーニングを実施している。これは次のようなものだ。社内のイントラネット上に、従業員が自らのトレーニング内容を管理できるようなオンラインのポータルを構築し、彼らのトレーニング希望を入力させたり(上司が承認することになる)、既に受講したトレーニングを管理できるようにしておくわけだ。また、従業員が就きたい仕事を入力すると必要なスキルと、そのスキルを獲得するために該当従業員が受講すべきコースが応答されるという、高度に洗練された社内トレーニングシステムも考えられるだろう。
IT部門の人間は技術的なスキルに長じているものの、業務部門の知識は不足している。一方、エンドユーザーは逆の状況となっている。エンドユーザーは業務を知っているものの、技術的なノウハウに乏しい。業務知識のトレーニングと技術的なトレーニングを互いに実施し合い、IT部門と業務部門が共同でひとつのことを成し遂げるというのは、皆にとってメリットがある。簡単な昼食付きの社内講演会を何度か実施し、質疑応答の場を設ければ仕事がはかどるようになるはずである。こういった制度によって業務ユーザーとIT部門の間で良好な関係も育めるだろう。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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