アップルが地図企業TomTomを買収する確率は30％--アナリスト

　オランダに拠点を置くRabobank InternationalのアナリストであるHans Slob氏は現地時間12月12日、投資家向けのメモの中で、AppleがTomTomの買収を申し出る確率が30％あるとする見解を明らかにした。同氏によると、この動きの目的は、Appleが同社の「iOS」向け「Maps」アプリで直面するかもしれないあらゆる問題を迅速に処理することだという。

　Bloombergによると、Slob氏は「TomTomはAppleの資金を必要としている。そして、AppleはTomTomのノウハウを必要としている」と述べたという。

　Slob氏が単に大胆な予想をしているだけなのか、それとも、Appleの計画について何らかの情報を得ているのかは不明だ。

　AppleのMapsアプリは2012年に入って「iOS 6」で提供され、激しい非難を浴びた。iOSの「Google Maps」を置き換えた同アプリは、不正確な情報を含むさまざまな欠陥があるとして批判された。Appleはその問題について即座に謝罪し、数カ月かけて同プログラムを改善すると述べた。

　仮にAppleがMapsの改善のために地図を扱う企業の買収を決断したとしたら、TomTomはそれほど悪い選択ではない。同社は「Waze」やYelp、米航空宇宙局（NASA）と並んで、AppleのMapsの主要な地図データ提供元の1つである。

　しかし、AppleがTomTomの買収に正確にどれだけの金額を支払う用意があるのかは不明だ。Apple株の12日の終値は4.06ユーロ（5.32ドル）で、同社の時価総額（株式公開企業の価値の尺度）を9億90万ユーロ（11億8000万ドル）に押し上げた。