HTC Nipponは11月12日、HTCの製品戦略説明会を開催した。HTC Corporation Cheif Product Officer(CPO)の小寺康司氏は、8月にCPOに就任したばかりだ。
小寺氏は、「1997年以来、スマートフォンの専業メーカーとしてやってきた。専業にすることでフルタッチの技術などを深掘りでき、開発のリソースを効率的に使える。米国では急激にHTCの認知度が上がっている。市場において、Android端末は5台のうち2台、Windows Phoneは2台に1台がHTCの製品。(独自のユーザーインターフェースである)“HTC Sense”の満足度は、アップルのiPhone 4と並ぶ」とし、使いやすさが受け入れられ、順調にシェアが伸びていると説明した。
11月12日にソフトバンクモバイルから発売した最新のAndroidフォン「HTC Desire HD」は、クラウドサービス「HTC Sense.com」に対応した。HTC Sense.comを使うと、電話帳やカレンダーなどのデータをクラウド上に無償で保存できる。端末を紛失した場合でも、PCから端末の位置検索をしたりデータのリモート消去をしたりできる。端末の操作をロックした上で、画面に連絡先を表示し、端末から連絡先に電話をかけられる機能も備える。
HTC Sense.comは、最新のHTC Desire HD以外、これまでの端末には現時点では対応していない。今後については検討中としている。
HTCは、いち早く最新のOSを取り入れることにも力を入れている。「ユーザーはOSに関心が高い。いかに早く届けられるか。設計段階から先を読んだ形で設計するかだ。OSはGoogleがコントロールするものだが、われわれの過去からの流れからすると、OSがリリースされてから1〜2カ月以内にアップデートしていく」と語った。
一方で、独自のユーザーインターフェースなど、カスタマイズをすればするほど、最新OSには対応しにくくなるリスクもある。それについては「やるしかない。これまでの実際の対応を見てもらえれば」と自信を見せた。
国内のスマートフォン市場について、「グローバルの市場では日本が一番遅れているが、われわれからすれば大きな機会」と意欲的だ。このところ、日本メーカーによるこれまでのフィーチャーフォンを踏襲した機能を持つAndroid端末が増えている。HTCとしては「ワンセグは考えてはいないが、FeliCaなど(おサイフケータイ機能)はいずれは対応せざるを得ないだろう。ワールドワイドでは、NFC(Near Field Communication:近距離無線通信)の動きもでてきている。これとともに何かできないかと考えている」と語った。
SIMフリー端末の発売の可能性について、「SIMフリーを導入も考えたが、現状の日本のマーケットでは通信事業者と組んだほうが効果は大きいと考えている」とし、単体での発売の可能性は否定した。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス