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ネットの脅威に敏感なドイツ、米国はおおらか?--エフセキュア調査

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 エフセキュアは9月9日、F-Secureが海外7カ国を対象に実施したオンラインの脅威に関する意識調査の結果を発表した。調査は、第三者機関のZoomerangを通して5月にネット調査で実施した。フィンランド、ドイツ、マレーシア、ポーランド、スウェーデン、イギリス、米国の各国200人ずつ、合計1450人が回答している。

 調査結果によると、過去12カ月の間にマルウェアに遭遇したことがあると回答したのは、全回答者の49%。ポーランドでは70%に上っており、以下フィンランド(60%)、マレーシア(54%)と続き、最下位はドイツ(32%)であった。セキュリティ対策をしなかったため、マルウェアに感染した経験があるという回答者は、ポーランド(14%)とマレーシア(11%)が多かった。

 さらにスウェーデン(38%)、米国(34%)、イギリス(33%)、ドイツ(32%)の回答者は、自分のPCがマルウェアに感染したかどうかわからないと答えており、世界中の多くの人がいまだにオンライン上のセキュリティに自信がないことが明らかになっている。

 特定のマルウェアに対する関心も国によって大きな違いがあり、ウェブサイトを閲覧した際にユーザーの許可なしに有害なプログラムをダウンロードさせる「ドライブバイダウンロード」に対して最も警戒心が高かったのは、ドイツ(65%)とマレーシア(59%)で、検索結果を悪用してユーザーをマルウェアに感染したウェブサイトに誘導する「SEOポイズニング」についてもドイツ(62%)やイギリス(41%)が強い警戒心を示した。

 全回答者の平均7%は、マルウェアが何であるかを知らないと回答しており、その中でもイギリス(12%)、米国(12%)、マレーシア(9%)は群を抜いて多かった。さらにSEOポイズニングという言葉を知らないと回答したのは米国(29%)とイギリス(28%)が多かった。「ランサムウェア」や「ローグウェア」という言葉に至っては、スウェーデンとポーランドで理解されていたものの、ほかの5カ国ではほとんど知られていなかった。

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