エフセキュアは4月13日、オンラインセキュリティに関する意識調査の結果を発表した。海外の国に比べ、日本のインターネット利用者はセキュリティに関する知識が低いことが明らかになったとしている。
他国での調査は、独立系調査会社のZoomerangが2008年12月から2009年2月にかけて、20〜40歳のインターネットユーザーを対象に実施した。米国、カナダ、フランス、ドイツ、英国、イタリア、インド、香港において1カ国あたり約200名を対象に実施している。日本では、ヤフーバリューインサイトのYahoo!リサーチにおいて、全国の20歳〜40歳のインターネット利用者200名を対象に調査した。
その結果、日本のインターネット利用者の約9割がアンチウイルスソフトを利用していることがわかった。また、アンチウイルスソフトを信頼しながらも、インターネットのセキュリティを保つためには安全なサイトを利用することなどが重要だと考えていた。しかし、セキュリティの脅威に関する知識は他国に比べて低く、最新版のプログラムにアップデートしている人は約半数であった。
また、約40%の人がクレジットカードによるオンライン決済の安全性を信頼しており、自身のセキュリティ対策も万全だと思っていた。その一方で、フィッシング詐欺を見抜く自信がある人は22.5%と、調査対象国中最低の結果となった。子供がインターネットを利用する際に「安全だと思う」と回答した人はわずか8%で、これも調査対象国中最低となっている。
PCに保存しているデジタルコンテンツを失うことを恐れている人は62%で、実際に失ったことがある人も30%存在した。なお、月に1回以上デジタルデータのバックアップをしている人は32.5%であった。なお、他国に比べてUSBメモリを利用する人が少なく、ハードディスクとCD-ROMに頼っている人が多いこともわかった。
自分のPCから失いたくないデータの種類について聞いたところ、日本では個人情報に関するファイル、友人や家族の写真、メールアドレスと電話番号などの回答が多く、個人情報に関するファイル、メールアドレスと電話番号の2項目だけは他国の回答の平均を上回った。一方、仕事の書類と機密書類は他国より低く、個人の情報を大切にする反面、仕事関係の情報消失はあまり気にしていない様子がうかがえた。
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