最近世界中で経済の先行きが懸念されているが、Appleの経営陣はその騒ぎを不可思議に思っているにちがいない。
AppleのTim Cook氏とPeter Oppenheimer氏は米国時間1月21日、現在は家電ビジネスにとって先が見えない時期であることを認めた。しかし、Appleが景気後退の第1波を凌ぐことができるかという不安は払拭された。アナリストの予測に反し、「Mac」の販売は堅調に推移し、「iPod」の売れ行きも予想を上回ったことで、Appleは第1会計四半期に記録的な売り上げと利益を計上した。
2009年に景気がどれだけ早く、どの程度回復するかを予測できる人はほとんどいないことを考えると、Appleが今後も好調を維持するのかを予想することは難しい。しかし、過去最悪の年末商戦期だと見なされている時期にAppleの財務状況が実際に改善したことにより、投資家は景気が悪化したとしてもAppleは持ち堪えることができるとの印象を持つだろう。業績発表後の時間外取引では同社の株価が9%上昇した。
Appleの第1四半期の計画は、次のような結果となった。新しいノートブックに対する顧客の反応が良く、売り上げは前年比で33%伸びた。在庫を削減したい半導体メーカーとディスプレイベンダーからの提示価格がAppleにとって有利になったおかげで、ノートブック1台当たりの利益もわずかに増えた。
問題は、デスクトップの全体の売り上げが25%落ちた上に、米国内でのMacの成長は2%にとどまったことだ。しかし、海外での16%の成長でその差が補われた。さらに、古くなりつつある「iMac」デザインの待望の刷新が、2009年のデスクトップの売上増に貢献する可能性もある。
そのほかの主な要因としては、iPodが家電のヒット商品であり続けたことがある。2200万台が飛ぶように売れ、Appleの最高出荷台数を記録したのだ。ほとんどのアナリストが1850万台前後としていた予測は著しく外れた。
景気の減速がiPodの売り上げに悪影響を及ぼすというのが一般的な見解であったのだが、Appleの経営陣と同社支持者によって広く言われている「iPodは贈り物として消費者から評価されている」という説には一理あるようだ。ベーシックなiPodは若者の間で依然ヒットしているし、「iPod touch」は独自のミニゲームプラットフォームになりつつある。
このような結果の後、惰性で進むことはできないことをAppleは認識している。
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