MySpaceに関連した少女の自殺から、YouTubeに卑劣な犯行声明を投稿した事件まで、ユーザー作成コンテンツの世界は当初から、ありふれてはいるが悪質な行為に悩まされてきた。
こうした背景から、ワシントンD.C.で開催されたFamily Online Safety Instituteの会議の一環として、YouTubeの親会社であるGoogleは「Abuse and Safety」というリソースガイドを明らかにした。
米国時間12月11日付けで投稿されたGoogleの公式ブログ記事によれば、YouTubeに新たに設けたヘルプセンターは、ネットいじめ、プライバシー、スパム、性的搾取などの事項に関する「安全のための簡単なヒントや、専門家や安全を守る組織によるマルチメディアリソース」を提供するという。
またYouTubeは、このリソースガイドによってプライバシーや安全を守るための対策を簡単に見つけられるようになる、とも説明している。
11月にも、フロリダに住む10代の少年がライブストリーミングサービス「Justin.tv」を通じて自らの自殺を中継し、オンライン動画の暗部に注目が集まったばかりだ。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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