Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のメディアインタラクティブと共同で、電子マネーによるライフスタイルの変化に関する調査を実施した。
前回調査した「電子マネーによるライフスタイルの変化に関する調査」では、男女により利用している電子マネーの種類が明らかになった。また、電子マネーの出現によって消費抑制が起こっている可能性があるのではないかという仮説も出てきた。
今回の調査では、前回の調査で電子マネーを利用したことがある295人に対して、チャージ金額や1カ月当たりの支払い金額、電子マネーと現金の平日と休日の利用の違いについて調査した。
今回の調査対象者は、3大都市圏に在住している20歳〜59歳までの男女400人。性年代別で50人ずつの均等割付けを行った。年収比は、100万円未満:33.2%、100〜300万円未満:14.8%、300〜500万円未満:21.2%、500〜700万円未満:12.5%、700〜1000万円未満:7.8%、1000万円〜5.3%、分からない/答えたくない:5.2%
※3大都市圏:東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、岐阜県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県を表します。
≪調査結果サマリー≫
Q1-1では、1回当たりいくら位チャージをしているのか、また1カ月当たりの電子マネーの支払い金額を尋ねたところ、下記のような結果になった。
「1回当たりのチャージ金額」
※上位3位まで
1.2000〜3000円未満:21.7%
2.1000〜2000円未満:21.0%
3.3000〜5000円未満:19.3%
「1カ月当たりの電子マネー利用金額」
※上位3位まで
1.1000円未満:20.7%
2.2000〜3000円未満:18.3%
3.3000〜5000円未満:15.9%
1回当たりのチャージ金額で1000〜5000円未満が60%以上を占めており、1回で1万円以上をチャージするユーザーは12.6%に止まる結果になった。ユーザーは1回で多額のチャージをするよりも紛失した場合を考慮し、チャージ金額をやや控えているのではないだろうか。また、1回当たりのチャージ金額と1カ月当たりの利用金額帯に顕著な違いがあまり見られないことから、ユーザーはその都度チャージするのではなく、まとめてチャージする傾向にあると考えられる。
上記のグラフ内の「1000円未満」で、1カ月当たりの利用金額が1回当たりのチャージ金額を上回っているのは、数カ月に一度しかチャージしていないユーザーが多くいるため、このような結果になっている可能性が考えられる。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス