三洋電機は8月7日、2009年3月期第1四半期(2008年4〜6月)の決算を発表した。海外市場を中心にデジタルカメラ、二次電池、太陽電池などが堅調に推移し、連結売上高は前年同期比6.5%増の4797億円。営業利益は前年同期比24.4%マイナスの50億円となった。
売上高を部門別に見ると、コンシューマー部門が前年同期比9.2%増加の1782億円、コンポーネント部門が前年同期比6.4%の2311億円となった。
売上げを伸ばしたコンシューマー部門については「米国で液晶テレビの需要が増加、引き続き高水準での出荷が続いているデジタルカメラ、『AQUA(アクア)』が堅調な洗濯機が売上げを伸ばした」(代表取締役副社長の前田孝一氏)とした。
また、コンポーネント部門では「需要が旺盛なリチウムイオン電池、欧州市場での太陽電池が売上げの拡大に貢献した」(前田氏)と好調さを語った。
営業利益の減少については「エアコン、冷蔵庫の減収に加えて、全体的に為替の影響や市場の競争激化などが響いている。また、半導体は前期からの悪化が続いており、現在全社を挙げて取り組んでいる」(前田氏)と話す。
このほかの取り組みとしては、カーナビ、電話機、白モノ家電などの製品を三洋コンシューマエレクトロニクスでの取り扱いにし、合理化を進めている点や、2008年5月に発表したイオンとの「トップバリュ」商品の発売を進めていることなどを挙げた。
前田氏は「経営環境が厳しさを増す中、海外を中心に二次電池、太陽電池、デジタルカメラが売上げ伸長に貢献した。米国、欧州、アジアと海外はすべての地域で増収となっている。
利益面では前年同期比で減益となったが、第1四半期はトントンと見ていた。その中で増収を確保できたことは出足としてはまずまずと考えている」とまとめた。
三洋電機では、第1四半期の連結決算を終え、年間の見通しに変更はないとしている。
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