日本通信、加賀電子、ネットインデックスの3社は5月15日、MtoM(Machine to Machine:機器間通信)事業について協業することで合意した。
具体的には、自動販売機や医療関連機器、計測機器などをネットワーク化し、遠隔地から動作監視や制御ができるサービスを提供する。ネットインデックスがデータ通信端末を開発し、加賀電子が販売。PHSや第3世代携帯電話を利用したネットワークおよびプラットフォームを日本通信が提供する。
3社では、今回の協業により、MtoMソリューションがワンストップで提案できるとしている。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
パランティアが打ちだしたDX支援のかたち
従量課金制データプラットフォームの魅力
ZDNet×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
戦略的アライアンス検討の真の狙い
点ではなく全方位の連携を目指す
いつでもどこでもネットを身近に
進化を遂げたHD-PLCの最新情報