しかし、5日の発表以降はこの状況も変わるかもしれない。タッチスクリーンと強力なOSを搭載したiPodが登場すれば、iPhoneが好きだが約600ドルの出費やAT&Tとの契約に縛られるのは嫌だという人を魅了する機器へと、iPodは突然生まれ変わるかもしれない。
動画や音楽の再生をはるかに超えた機能を搭載するiPodが登場すれば、価格や携帯キャリアの問題でiPhoneの購入を先延ばしにしている人の中にも、これに349ドル(80Gバイト型iPodの米国での現行価格)を支払う人がいることは想像に難くない。
ただしこれは、モバイルコンピュータにほんとうに求められているものを、Appleが見過ごしていないと仮定した上での話だ。インターネットに接続されないのなら、せっかく洗練されたOSをiPodに搭載しても意味がない。AppleはこれまでiPodへのWi-Fi機能の追加を控えてきたが、iPhoneではWi-Fi搭載という壁を突破しており、おそらくAppleは、バッテリ駆動時間を減らすことなくWi-Fi機能を搭載する方法を考え出しているはずだ。
だとすれば、新しいiPodは電話機能を削ったiPhone、つまり、SafariやYouTubeやGoogle Mapsといったアプリケーションを搭載したものでなければならないだろう。理想を言えば、ゲームやGPS機能といったサードパーティー製のアプリケーションも欲しいところだが、Appleがこれを許可するまでにはしばらく時間がかかるかもしれない。というのも、同社はiPhoneでも、サードパーティーのアプリケーション開発をウェブベースのアプリケーションに限定する方針をとっているからだ。
こうしたさまざまな機能が組み合わさったものならば、349ドルのiPodはもっと魅力的になる。iPodは、販売台数こそ前年比で20%以上伸びているが、売り上げの伸びは失速してきている。これは、iPod購入者が199ドルの「iPod nano」(4Gバイト)や249ドルのiPod(30Gバイト)など、より安価なタイプを選択していることを意味する。
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