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電子マネー:買い物などに最もよく利用する“メイン”は「Edy」がトップ

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 野村総合研究所(NRI)は7月19日、「電子マネーに関するアンケート調査」の結果を公表した。

 調査は、2007年5月18日〜21日の間、首都圏、東海、近畿、福岡在住の2500人を対象に実施。

 今回の調査では、Edy、Suica、PASMO、ICOCA、PiTaPa、nanaco、WAON、iD/DCMX、QUICPay、Smartplus/Visa Touch、PayPass、JAL ICクーポンの12種類が“電子マネー”として定義された。

 調査の結果、いずれかの電子マネーを保有している割合は全体の49.1%。このうち16.8%が「交通機関の切符や定期券としてのみ利用」、25.1%が「買い物に利用」と回答した。また、電子マネーを買い物に利用している人の主な利用場所は、「コンビニエンスストア」(55.7%)、「駅構内および駅ビル内の小売店」(40.5%)が多かった。

 普段の買い物などに最もよく利用する“メイン電子マネー”では、「Edy」が47.5%でトップ。次いで「Suica」(28.4%)が続いた。選定理由について、Edyをメインに使う人は「その電子マネーしか持っていないから」が32.2%で最多となっている。

 一方、鉄道系電子マネー(Suica、PASMO、ICOCA、PiTaPa)をメインに使う人は、「鉄道やバスなど交通機関の切符や定期券としても使えるから」が72.1%と圧倒的多数を占め、「その電子マネーしか持っていないから」と答えたのは34.6%で後に続いた。また、メイン電子マネーの形態は、「電子マネー単体」が35.9%と主流で、「おサイフケータイ」などの多機能型も一定のシェアを占めた。

 さらに、エリア別の鉄道系電子マネーの保有率について、首都圏1位は「Suica」(53.6%)、2位「PASMO」(21.3%)、近畿1位は「ICOCA」(18.2%)、2位「PiTaPa」(11.3%)と、それぞれのエリアに導入されている電子マネーがいずれも優勢。今後の保有意向についても、首都圏の27.4%が「PASMO」、近畿の17.6%が「ICOCA」、23.6%が「PiTaPa」と回答している。

 なお、導入から1カ月弱を経た「nanaco」は4エリア全体で10.2%の保有意向を獲得している。

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