調査会社のGartnerによれば、世界の二酸化炭素(CO2)排出量の2%をIT業界が占めており、これは航空業界並みの数字だという。
推定値は、世界中のオフィスのPC、サーバ、冷却装置、固定電話と携帯電話、LAN、オフィス用テレコミュニケーション、プリンタが使用する総エネルギー量に基づいている。
民間および政府機関で使われるITすべてと世界中の通信インフラの排出量も含まれているが、携帯電話とPC以外の家電製品の排出量は含まれていない。
Gartnerの調査担当バイスプレジデントであるSimon Mingay氏は、技術系企業は今後5年間で、もっと環境に優しい企業となるよう財政面、環境面、法律面でますます圧力を受けるようになる、と予測している。
IT企業経営陣の大多数は、環境および企業の社会的責任に関してすでに決められている方針を意識しておらず、企業活動が環境に与える影響を調査していない、とMingay氏は付け加える。
またGartnerによれば、ビジネス用に技術を購入する人々は、商業的にも法的にもそう仕向ける誘因がないため、製品やサービスの環境への影響やライフサイクルを十分に理解していないという。
しかし、技術の購入者は環境対策を考慮に入れ始めている。2010年にはIT関連組織の3分の1以上が、購入条件の上位6つのうち少なくとも1つに環境基準を含めているはずだ、とGartnerは予想する。
企業が製品やサービスの購入に際して環境に配慮した行動をとれるようにするには、製品やサービスのライフサイクルを通して、エネルギー消費と有害物質の使用を減らし、リサイクルへの取り組みを拡大することが重要だと、Gartnerは指摘している。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
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