Sun Microsystems(本社:カリフォルニア州サンタクララ)は、Jonathan Schwartz氏の最高経営責任者(CEO)就任後初めての四半期決算で3億100万ドルの赤字を計上した。リストラ費用などがその原因だった。しかし、売上高と利益が金融関係者の予想を上回るという好材料もあった。
Sunは米国時間7月25日、第4四半期の決算発表を行い、9項目の費用について詳細に説明した。そのうちの1つが、4000〜5000人の社員解雇に充てられた2億2800万ドルのリストラ費用だった。これらの費用を加味しなければ、Sunは6月30日締めの同四半期に1株あたり4セントの純利益を計上できていた。3億100万ドルの赤字は1株あたり9セントに相当する。一方、前年同期は5000万ドル(1株あたり1セント)の純利益を計上していた。
これらの項目を一部組み入れた場合、Thomson First Callが集計したアナリストの平均予想では、1株あたり3セントの赤字だった。これと同じ計算を行った場合、Sunは収支ゼロという結果になり、予想を1株あたり3セント上回っていたことになると、最高財務責任者(CFO)のMike Lehman氏は述べている。
Sunの売上高は29%増の38億3000万ドルで、アナリストの平均予想である21億3000万ドルを上回った。
同社は、ドットコムバブル期に享受した収益性、成長、そして影響力を取り戻そうと悪戦苦闘している。現在進行中の構想としては、x86サーバの拡張のほか、Solaris OSを含めた幅広いオープンソースソフトウェアの売り込み作戦などがある。また、今後はここにJavaも加わっていく。
Schwartz氏は声明のなかで、「Sunの成長と収益性を取り戻す取り組みに大きな進展がある。売り上げ、予約、そして受注残が、どれも大幅に増加している。これは影響力、市場からの信頼、そしてシェアが拡大しつつあるしるしだ」と述べた。
Schwartz氏は電話会議のなかで、売上増は、x86サーバのほか、「UltraSPARC T1」(開発コード名「Niagara」)プロセッサを搭載して2005年末に投入したローエンドの「T1000」および「T2000」の両サーバによるものだ、と指摘した。
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