IDC、国内ディスクストレージシステム市場の2005年実績を発表

　IDC Japanは3月15日、「Japan Storage Vision 2006」において国内ディスクストレージシステム市場の2005年実績を発表した。

　発表によると、外付型と内蔵型を合計した2005年のディスクストレージシステムの国内出荷金額は2708億5900万円で、前年比5.0％減、4年連続のマイナス成長だった。このうち外付型のものは2126億9500万円、前年比6.1％減となっている。出荷容量は144.0PBで前年比49.9％増、このうち外付型のものは100.7PBで56.1％増となった。

　2005年第4四半期の出荷実績は、外付型が532億8400万円で前年同期比0.4％増、出荷容量は29.2PBで前年同期比56.3％増と、2期連続のプラス成長となっている。

　外付型の国内出荷金額が前年割れとなった原因は、メインフレームディスクストレージシステムが前年比24.5％減と大幅な落ち込みを記録したことにある。これは、メインフレーム投資の縮小や、大容量を必要とする新アプリケーションが登場していないことが影響しているという。

　一方で、オープンシステムディスクストレージシステムは前年比2.2％増、2年連続のプラス成長となっている。WindowsやLinuxのディスクストレージシステムが高い成長を達成し、近年下降傾向にあったUnixディスクストレージシステムが横ばいとなったことがその原因だ。

　国内出荷金額に占めるオープンシステムディスクストレージシステムのシェアは72.5％に上昇し、メインフレームからオープンシステムへの投資シフトが進んだことがわかる。

　さらに接続環境別に見ると、SANとNASをあわせたネットワークストレージの出荷金額は1008億400万円で前年比10.6％増、外付型に占めるネットワークストレージの比率は47.4％に上昇している。このことから、国内企業のネットワークストレージへの投資は一層の統合や運用・管理の簡素化を目指す第2の発展期に入ろうとしている、とIDCでは分析している。