電力線通信の実現へ、大手家電メーカーが標準化団体を設立

　家電の電源コードをコンセントにをつなげば、通信もできるようになる――こんな世界の実現に向け、大手家電メーカーが本腰を入れだした。

　ソニー、松下電器産業、三菱電機の3社は6月3日、宅内高速電力線通信（高速PLC）の普及を目指す業界団体のCE Powerline Communication Alliance（CEPCA）を設立した。また、国内大手家電メーカーを含む5社が新たに参加することも明らかにした。

　CEPCAは高速PLCの仕様を策定する標準化団体で、2005年1月にソニー、松下電器、三菱電機の3社が設立に合意したと発表していた。今回は新たに、東芝、日立製作所、三洋電機、パイオニア、ヤマハがCEPCAに参加することを決めた。

　CEPCAは設立総会を7月に米国で開催する。2005年秋には仕様を策定し、参加企業に公開する。

　高速PLCは既存の電力線を通信回線として利用するシステムで、コンセントを差し込むだけで通信が行える。LANと違って複雑な配線が必要ないことから、次世代のホームネットワークを担う技術の1つとして注目されている。しかし高速PLCでネットワークを構築するには機器の仕様を統一する必要があることから、メーカー間の協力が不可欠となっていた。CEPCAでは異なるメーカー間の機器でも相互利用できるようにすることで、高速PLCの普及を促す。