映画の新たな提供方法を模索する動き、米で活発化

要らなくなったDVDを処分したいのなら、Peerflixサイトにアクセスしてみるといい。

　Peerflix（本社：カリフォルニア州メンローパーク）は、中古DVDを合法的に交換できるサイトを開設した。消費者は同サイトを利用することで、娯楽に費やせる予算を増やせると共に、散乱した不要なDVDソフトを処分できる。中古DVDを公然と販売することは、著作権に関する複雑な問題がからむため、法的に微妙な問題だが、Peerflixはこの厄介な問題を回避する方法を提供している。

　現在、多くの企業が映画の新たな提供方法を模索しているが、Peerflixもそうした企業の1つ。郵送によるDVDレンタルの先駆けであるNetflixの成功などにて触発された多くのこれらの革新的企業は、映画の流通システムに依然として合理化できる余地がかなり残っていることを証明しようと、さまざまな取り組みを進めている。これらの企業の多くは、映画を低価格で提供する以外に、さまざまな理由から一般の人々には受け入れられないような映画の製作者と組んで、特定のニッチの愛好家に受ける可能性のある映画を提供することで、ケーブルテレビ各社の個性のなさにつけこみたいと考えている。

　EZTakes（本社：マサチューセッツ州イーストハンプトン）のCEO、Jim Flynnは、「映画の興行収入の9割を5、6社の映画製作会社が独占しているが、それらの会社が製作している映画の本数は全体の5割に過ぎない」と語る。EZTakesは、映画を合法的にPCにダウンロードできるサイトを開設し、消費者が同サイトからでダウンロードした映画をディスクに保存できるようにしている。

　一方、音楽業界の二の舞は演じないと決意しているハリウッドの映画制作会社自体も、新しい流通モデルの実験を開始している。

　大手映画製作会社4社が、オンライン映画ダウンロードサービス企業のMovieLinkを共同で支援する一方、DisneyはMovieBeamという放送波を利用したダウンロードサービスの実験を開始した。

　さらに、Comcastなどのケーブル事業者もデジタルケーブルパッケージの一環として、ビデオ・オン・デマンドサービスを提供している。

　しかし、これらの大手企業の存在にも関わらず、新興企業による市場参入は後を絶たない。大手映画会社はさほど真剣に取り組んでいない、というのが新規参入企業の見方だ。新興企業のAkimbo Systemsは、PCで再生可能な映画をインターネットでダウンロード販売している。Akimboは現在およそ2万5000タイトルの在庫を抱えているが、その大半は小規模な独立系もしくは無名のスタジオがつくった作品だ。同社は先ごろ、PCではなくテレビを使って映画のダウンロード／再生が可能なセットトップボックスを発表している。

　Netflixも米国郵政公社（USPS）に依存したサービスから、インターネットを利用したサービスへの脱却を図りたいと考えている。同社は2004年末に、TiVoと共同で映画ダウンロードサービスを開設すると発表した。また、音楽ダウンロードサービスの草分けであるNapsterのCEO、Chris Gorogは、1月に開催されたカンヌ映画祭（Cannes Film Festival）での講演の中で、ビデオサービス市場への参入を目指す考えを明らかにしている。