サーバOS市場は依然として米マイクロソフトが支配

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   米IDCの調査によると、Linuxとの競争が激化しているにもかかわらず、サーバ用オペレーティングシステム(OS)市場は、依然としてMicrosoftが支配を続けているという。

 さらに、IDCが8日(米国時間)に発表したこの報告によると、サーバ用OSの世界市場で、Microsoftが2007年までこのリードを維持するのは確実のようだという。この期間、MicrosoftのWindowsと、オープンソースのLinuxは、どちらも年間出荷数が増加し続け、またサーバ用OS市場全体では年間9.1%成長するという。一方、クライアント用OS市場では、年間7.5%の増加が予想されている。

 過去を振り返ると、2001年に50.5%のシェアを握っていたMicrosoftのサーバ用OSは、昨年には55.1%まで伸びている。また、同社のクライアント用OSは、世界市場で93.2%から93.8%へと僅かに増加。一方、Linuxベースのクライアント用OSは、2002年に出荷数で2.8%のシェアを確保し、サーバ用のLinuxシステムソフトウェアの出荷数は23.1%まで伸びた。

 IDCは2002年を、IT全体の投資が厳しい年だったと結論付けているが、オペレーティングシステムと関連サブシステムの出荷数は回復力を見せ、4.3%増の186億ドルに達した。この伸びは、12.4%増というWindowsが牽引したもので、MicrosoftのOSやLinuxベースのシステムを除けば、昨年はどの製品も出荷数が減少した。

 昨年、サーバ用OSは570万本分のライセンスが新たに販売されたが その99%はWindows、Linux、Unix(11%)、そしてNetware(9.9%)の各システムが占めた。クライアント市場では、1億2100万本という合計出荷数の99.5%をWindows、Linux、そして米Apple ComputerのMac OS(2.9%)が占めた。

 IDCのアナリスト、Al Gillenは、今後数年間のサーバ用OS市場での主要なトレンドは、Unix市場の再編だと考えている。同氏は、業界再編を乗り切るのは、5種類程度の「よりベーシックなタイプ」のUnixで、これらが動作するIntelアーキテクチャのサーバへの流れが、さらに加速していくという。

この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。

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