子供たちを狙うスパムメール

　米国の7歳から18歳までのネットユーザーの8割以上が、頼みもしない商業用電子メールを、毎日のように受け取っていることが、9日に発表された調査結果で明らかになった。この調査は、Applied Researchがインターネットセキュリティ企業のSymantecの委託を受けて実施したもの。

　調査対象となった1000人の児童の半数以上が、スパムメールに対し「不快感」や「反感」を覚えたと答えている。

　この調査はインターネットサービスプロバイダ（ISP）やその他のハイテク関連企業、さらには国会議員がスパム対策を強化する中で実施された。今回の調査結果は親と議員の共通の不満を裏付けている。彼らはスパムの量は増加しているのにその倫理性を問う声が全く高まっていないと指摘する。

　Symantecは、バイアグラやポルノなどのアダルト製品に関する不用な広告メールだけでなく、オンライン詐欺にも言及し、親たちに同社の言ういわゆる「スパムの危険性」について子供たちに教育するよう促した。

　調査対象の児童の75％以上が、1つ以上のメールアカウントを所有していると答え、およそ半数がメールアドレスを公表する際に、親の許可を得なかったと答えた。さらに全体の20％以上の児童が、両親からスパムについて注意を受けたことはないと答えた。

　Applied Researchが行った今回の調査で、特に多くの回答者がよく受け取ると答えたスパムメールは、ギャンブルの宣伝（80％）、出会い系メール（62％）、金融広告（61％）、ダイエット広告（55％）、医薬品広告（51％）、ポルノサイトへのリンク付きメール（47％）など。Applied Researchによると、全体の21％の回答者が、実際にスパムメールを開いて読んだと答えた。

　Symantecでは、スパムメールを日焼けやヘビ咬傷と並ぶ、夏特有の危険要因と位置付けている。学校がある時に1日のインターネット利用時間が2時間を超えると答えた児童は、わずか23％だったのに対し、夏期休暇中に同時間インターネットを利用すると答えた児童の割合は、44％にも達した。

参考記事：
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