2008年4月1日から、iモードのポータルサイト『iMenu』のリニューアルが行われ(Googleの検索BOXの設置)、モバイルユーザーにとって検索しやすい環境が整ってきた。[参照:ドコモ、「iメニュー」を4月にリニューアル――トップ画面にGoogle検索などを追加(+D Mobile)]
そのリニューアルの影響により、ユーザーのモバイル検索エンジンに大きな変化が見られたのかを2007年9月の携帯電話の検索に関する調査と比較し探ってみた。
≪調査結果サマリー≫
調査対象者:15歳〜49歳のモバイルユーザー345人。
男女比:均等割り付け。
キャリア比:Docomo:47.0% EZweb:39.4% Softbank:13.6%。
年齢比:10代:18.8%、20代:24.9%、30代:34.5%、40代:21.8%。
Q1-? 普段よく利用するモバイル検索サイト
よく利用するモバイル検索サイトについて、Yahoo!モバイルが65%と最も多く、次いでi-mode検索が33%、Googleモバイルが30%と続いた。
2007年9月の調査と比較した場合、Yahoo!モバイルは10ポイント強上がったものの、Googleモバイルは10ポイント下回る結果になった。
またQ1-?でキャリア別のモバイル検索エンジン利用状況を見ると、ドコモユーザーの66%がi-mode検索と回答しており、Googleモバイルは22.8%だった。
この調査がNTTドコモのGoogle検索サービス開始からわずか2週間しか経っていないため(auはGoogleモバイルを2006年7月に導入)、ドコモユーザーのGoogle検索エンジン利用への意識が薄かったり、そもそもi-mode検索とGoogleモバイルの違いを認識していない可能性があるのではないかと考えられる。
2008年4月15日に発表されたアウンサンコンサルティングの調査結果によれば、現状では携帯会社のメニュー検索を利用するユーザーが多いものの、検索エンジンのみで見た場合、Yahoo!モバイルとGoogleモバイルのシェアは互角であることが分かっており、今後Googleモバイルがドコモユーザーに浸透していくことで利用者は増加すると考えられる。[参照:モバイル検索シェア、Yahoo!とGoogleの差が急速に縮まる【モバイル検索利用動向調査】(MarkeZine)]
※i-mode検索利用のEZweb・SoftBank回答者は、複数の携帯電話を所有していると考えられる。
Q2 検索する際のキーワード数
携帯で検索する際のキーワード数については、2つが50.5%と半数以上おり、次いで1つが36.6%となった。
PCの検索キーワード数と比較した場合、
1つ:60.2%
2つ:31.8%
と、PCユーザーが単一キーワードを好む傾向があるのに対して、モバイルユーザーは複数キーワードを好む傾向があることが伺える。
[参照:第7回「検索エンジンのニーズと利用」に関する調査(下)]
Q3 もう一度検索する際の検索方法
モバイル検索で、一度検索したが思うような結果が得られなかった場合、どのような行動をとるか尋ねたところ、検索キーワードを追加するが49.2%と最も多く、次いで別のキーワードで検索するが37.2%となった。
2007年9月の調査結果では、別のキーワードで再検索するが49.4%となっており、約半年の間でモバイルユーザーの検索方法に大きな変化が見られることが分かった。
電通総研が発表したインターネット広告費に関する試算で、モバイル検索連動広告は2011年までに494億円に達すると予測されており、モバイル検索の更なる普及がモバイル広告市場を後押しするのではないかと考えられる。
[参照:電通総研 2007年〜2011年のインターネット広告費に関する試算を発表]
今回の調査結果からも、モバイルユーザーはすでに自分の検索しやすい方法を模索したり、ドコモのGoogle検索BOXを徐々に利用し始めるなど、モバイルユーザーの検索行動に大きな変化が見えつつあることが分かる。
今後、検索キーワードと検索結果が一致しない点や検索結果が見にくい点などのモバイル検索機能を高めていくことで、GoogleモバイルやYahoo!モバイルをはじめとしたモバイル検索利用者は確実に増加すると考えられる。
本調査はモバイルインターネットリサーチを使ったものです。
あくまでも指標や参考データとしてご活用下さい。
業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。
より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、
リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。
調査対象:15歳〜49歳のモバイルユーザー345人
調査期間:2008年4月17日〜2008年4月21日
調査方法:モバイルリサーチ
調査機関:ネットエイジア
本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。
アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。
調査や有料サービスをご検討の方はお気軽にお問合わせください。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス