大量の電力を消費するGoogleにとっては、電力源が安価になることでメリットを得られる上、技術開発に成功すれば収益もあげられるとBrin氏は言う。また、このような技術によって、世界の電力が届かない地域に安価な電力源を提供できる可能性もある。
「そうした地域における経済発展、さらにはそれに伴う新しい産業の誕生を促すために、われわれは広く入手可能で安価な代替電力源を開発したいと考えている。これは問題を解決するだけでなく、非常に大きなチャンスを作り出すのだ」とBrin氏は語った。
今のところ、米国で最も普及している再生可能なエネルギー源は水力発電で、総電力の約7%を占める。また、他の再生可能エネルギーも2.4%を占めるものの、米エネルギー情報局(EIA)の調べによれば、石炭を使う火力発電所が米国の総電力の約半分を生成しているという。また、Googleの推定では世界中の電力の約40%が石炭の燃焼によって作られているが、石炭は最も多くの汚染物質を排出する化石燃料の1つだ。
再生可能なエネルギー源の中にも、化石燃料に近いコストをうたうものもある。特に目立つのが太陽熱と風力で、どちらも政府の奨励策による恩恵を受けている。
Googleはクリーンエネルギーに関するFAQの中で、地熱を活用して利用可能なエネルギーを生成する「改良型」地熱技術の可能性を探究していくと表明している。同社では、この取り組みは特定の地質特性を持った場所だけではなく、ほぼすべての場所で使用できるため、従来の地熱技術とは異なるものだとしている。
Googleは発電技術に直接投資する意向だが、これはエネルギー分野に属さない企業としては珍しいものだ。
環境管理のプログラムや公約を掲げ、温室効果ガス排出の削減に取り組む企業は、自社内で使用するエネルギーを再生可能にする対策に投資するか、クリーンエネルギー事業への投資を証明するカーボンオフセットを購入するのが普通だ。
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