MM総研は2月9日、2004年の国内パソコン出荷実績を調査した結果を発表した。
出荷台数は前年から4.2%増えて1249万台、出荷金額は同1.9%減の1兆7360億円となり、依然として金額減、台数増の傾向が続いている。
台数のメーカーシェアは、1位がNEC、2位が富士通、3位がソニーと交代したデルとなった。1位と2位は前年と変わらないが、共にわずかにシェアを落としている。3位のデルは前年比20.7%と大きく伸びた。世界市場でデルと争うHPは、同45.5%増と高成長で7位となった。
また、レノボとのPC事業再編に伴い、日本IBMの10-12月期出荷動向に注目が集まっていたが、前年比で微増と大きな影響は見られなかった。
タイプ別では、テレビの録画再生機能を搭載したデスクトップPCが個人向けに人気となり、デスクトップが7.7%増の585万台となった。ノートPCは同1.3%増の664万台で、A4型ノートが伸び悩む一方、モバイル用のB5型ノートが好調だった。
2005年の見通しとしてMM総研は、ここ2年販売の原動力となっていた企業向け製品のリプレースが一巡するため、3.3%増の1290万台と緩やかな成長にとどまるとした。市場でのメーカー間の争いは一段と厳しくなると予想されている。
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