IDC Japanは4月1日、2008年12月に発表した「国内産業分野別IT市場企業規模別の予測」について、昨今の経済動向を反映した修正版を発表した。
2009年の国内IT市場規模は前年比1.7%減の12兆3788億円となる見通し。国内IT市場が縮小に転じるのは、2003年以来6年ぶりとなる。
企業規模別に見た2009年のIT投資は、SMB(中堅中小企業:999人以下)市場で前年比2.4%減と、2008年12月の予測から一転して減少するとみている。国内経済の低迷による企業収益の悪化は産業界全体を直撃しており、特にSMB市場はその影響が大きい。
一方、大企業の2009年IT投資は同1.4%の見込み。金融商品取引法(日本版SOX法)の初年度適用後の対応や、国際会計基準対応に向けた取り組みのためにIT投資が持続することから、SMB市場に比べマイナス幅は低くなるとIDCでは予測している。
期待が持てるのは医療分野におけるSMB市場だ。電子カルテシステムの導入やレセプトのオンライン化など、他の産業に比べて遅れているIT化を推進するため、2009年は前年比3.9%増と2008年に引き続き成長する見込みだ。
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