東南アジアの消費者がオンラインで買い物あるいは買い物の検討をする主なきっかけとしてランク入りしているのは「製品購入前にオンライン上のレビューを読む」「商品の下調べ」「利便性」だ。
とりわけ、東南アジアの消費者の多くは、ネットを実際の店舗で買い物をする際の情報収集の手段として捉えている。この傾向はインドネシア、フィリピンやシンガポールで最も顕著で、これらの国々では多くの消費者が店舗で買い物をする前にしばしばネットで商品を確認していることがわかった。
東南アジア、北アジアおよび太平洋地域のエグゼクティブディレクターであるコニー・チェン氏は「時間のない買い物客にとって、利便性や商品情報、口コミの入手、価格の比較ができることがオンラインショッピングの主な誘因となっている。また、小売サイトが買い物に娯楽の要素を付け加えているという点も重要だ。一方で、消費者が実際の店舗で購入する前にオンラインで検索する頻度を踏まえると、小売業者は包括的な消費者戦略の一環としてデジタルを視野に入れる必要がある」と指摘する。
地域全体、特にタイやベトナムで食料品買い物リストのアプリやツール、そして割引アラートアプリといったEC機能が人気を集めている。ベトナムのネットユーザーの半数以上(56%)が買い物中や買い物に出かける前に割引アプリを利用し、44%が食料品店の携帯アプリやオンラインツールを使って食品のリストを管理していた。タイでは買い物に出かける前に55%が、買い物中に44%が節約アプリを利用し、また40%が食料品店の携帯アプリやオンラインツールを使って買い物リストを管理している。
クレジットカード利用の際のオンラインセキュリティは、依然として東南アジア地域全体で主要な懸念事項となっており、カード情報をネット上で提供することに関する懸念の度合いは東南アジア6市場のうち5市場において世界平均(49%)を超えている。クレジットカードでのオンライン決済に最も慎重なのはフィリピンで、67%がオンラインでは安心してカード情報を預けられないと回答。続いてタイ(62%)、インドネシア(60%)、ベトナム(55%)、マレーシア(52%)、シンガポール(41%)となっている。
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