表2をご覧いただきたい。この表は、各端末で利用できるコンテンツサービスをまとめたものだ。表の中でeBookJapanのアプリは一度アプリストアにアップされていたことを確認しているが、日本でのKindle Fire HD発売以降はアクセスできなくなっている。
まずは「アプリ」の行に注目してみる。Apple、Google、Amazonはそれぞれ自社製アプリマーケットを用意しており、各端末は、基本的にはこうしたアプリマーケットと一対一の関係でひもづけられている。
つまり、iPad miniを買えばiTunes App Storeを、Nexus7のユーザーはGoogle Playを、Kindle Fire HDならAmazon AppStoreを利用することが基本となる。
この中で質量ともに抜きん出ているのがiTunes App Storeであることに異論を唱える人は少ないだろう。過去の蓄積についても、今後の展開についても、iTunes App Storeを使っていて不満に思うことはないはずだ。最新のモバイルアプリやサービスはまずiTunes向けにリリースされ、その後ほかのプラットフォーム向けに提供されることがほとんどで、「Androidでしか使えない」アプリは少ない。
Amazon AppStoreを肯定的に評価することは現段階では難しい。米国でも2011年11月、日本でもこの11月にオープンしたばかりで、提供されているアプリも少なく、Google Playと比べても選択肢は激減してしまうのが現状だ。
本稿執筆時点では、日本向けAmazon AppStoreでは、定番の人気アプリであっても、入手ができないことが多い。YouTube、Dropbox、Evernote、Google Maps、Gmailなどは未提供だ(このうちEvernoteは米国向けストアでは提供されている)。
AppStoreが使えないとなると、標準アプリに頼ることになるが、Kindle Fireのメール、連絡先、カレンダーアプリなどは現状、やや独特の使い勝手で、基本的な機能は網羅されてはいるものの、進化の早いiOS、Androidに追いつけるかどうか、不安が残る。
今後バリエーションが増えていくことも予想されるが、現時点でアプリに関しては、圧倒的なiPad mini、それに続くNexus7、かなり離れてKindle Fireという評価が妥当だろう。
電子書籍だけでなくほかのコンテンツについても言えることだが、3機種はそれぞれ汎用端末であるため、コンテンツについても2つの使い方ができる。
1. それぞれのプラットフォームのデフォルトの「自社サービス」を使う
2. アプリをインストールすることで他社製サービスを使う
1の説明は要らないだろう。電子書籍については、AppleがiBookstore/iBooks(本稿執筆時点では日本国内では未提供)、GoogleがGoogle Play Books、AmazonがKindle Store/Kindleと、各端末供給者が自社ストア(サービス)を用意している。こうした各プラットフォームの「自社サービス」を利用する使い方である。
2は例えば、iPad miniにKindleアプリをインストールして、Amazonの電子書籍サービスを利用したり、Google Play Booksアプリを入れてGoogle Play Booksを使ったりすることである。
表2では端末供給者(Apple、Google、Amazon)がこのようにサービスの「相互乗り入れ」をしているケースを調べてまとめ、そのほかの事業者のサービスを「ほかの電子書籍サービス」として別に調べてみた。
こうしたことを前提に、まずは1の3社の自社サービスについて述べたい。
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