旭化成ホームズ、積水ハウス、大和ハウス工業は9月4日、琉球大学発スタートアップで企業のネイチャー関連事業をサポートするシンク・ネイチャーの分析のもと、3社の連携による都市の生物多様性保全効果について発表した。
3社はこれまで、在来樹種に着目した独自の街づくり、庭づくりを提案してきた。旭化成ホームズはさまざまな高さの樹木を植栽して小さな森を創出する「まちもり」、積水ハウスは生態系に配慮し地域の気候風土にあった在来樹種を中心に植栽する「5本の樹」計画、大和ハウス工業はさまざまな用途の不動産に50%以上の在来種を植栽する「みどりをつなごう!」のコンセプトに基づく緑化活動に取り組んでいる。
今回は、3社の首都圏(東京、埼玉、千葉、神奈川)を対象とした樹木本数、樹種のデータを可視化して統合することで、各社の取り組みによる都市の生物多様性保全への効果を分析。3社がそれぞれ異なるコンセプトでさまざまな樹種を植えてきたことで、個社単位に比べ、生物多様性の豊かさの向上や多面的な要素を効果的に再生できたことがなどが明らかになったという。
具体的には、3社が植栽した樹木について種ごとの個体数を検証したところ、植栽樹木種を3社で統合すると年間で約350種43万本、もっとも種数の多かった個社よりも約10%種数が多いことがわかった。
さらにこのデータを、生物多様性評価の指標となる種数の多さや種の均等性の高さを示す「個体数に関する種の順位曲線」に表現した結果、個社ごとと比較すると、3社を統合したグラフは傾きが緩やかであることから、さまざまな種が共存し、植栽樹種の多様性が豊かであることが明示されたという。
また、旭化成ホームズのまちもりでは鳥などの隠れる場所や空間が重要になる生きものの生息地の提供、積水ハウスの5本の樹計画では生きものの餌資源の提供、大和ハウス工業のみどりをつなごう!のコンセプトに基づく緑化活動では住宅地だけでなく周辺地域での生きものの生息環境の再生など、それぞれが生物多様性に必要な異なる要素があることがわかった。これらにより、再生された都市緑地をきっかけに、さらなる生きものの食物網の再生も期待できるという。
この結果を受けて3社は、在来樹種に着目した植栽提案を不動産業界全体で推進し、さらなる生物多様性保全へ向けて、協働しながら取り組みを加速させていくとしている。
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