AIが仕事との関係性を改善するカギに--日本HP、従業員と仕事の関係性調査を公表

　日本HPは3月19日、HPが3月に発表した、「HPワークリレーションシップ・インデックス（対仕事関係指数）」の追加の分析結果に関する日本語訳ならびに、日本の結果を公表した。

　

　HPワークリレーションシップ・インデックスは、世界12カ国の従業員と仕事との関係性を調べる包括的な調査。2023年に公開した調査結果では、世界中で従業員と仕事との関係性にギャップがあること、仕事や職場に対する従業員の期待が高まっていることを発表している。

　具体的には、個人と仕事との関係に顕著なギャップがあり、仕事との関係性が健全であると回答したナレッジワーカーはわずか27％（日本は5％）にとどまっている。

　その一方で、ナレッジワーカーの期待は高まっており、グローバルの58％（日本は27％）が、ここ2〜3年間で仕事や職場での待遇をより期待するようになったと回答した。

　今回の追加の分析では、AI（人工知能）が仕事との関係性を改善するカギになることが明らかになったという。

　たとえば、「AIは仕事との関係性の改善に重要な役割を果たす」と回答した割合は、ビジネスリーダーが72％（日本は61％）、ナレッジワーカーが53％（日本は47％）となっている。

　また、「ワークライフバランスの向上にAIが貢献できる」と回答した割合は、ビジネスリーダーが72％（日本は60％）、ナレッジワーカーが54％（日本は48％）だった。

　

　さらに、「AIにより反復作業のような業務が合理化されることで業務の効率化や生産性の向上につながる」と回答した割合については、ビジネスリーダーの72％（日本は65％）、ナレッジワーカーの57％（日本は42％）が向上につながると回答している。

　そのほか、「AIは仕事を楽しむ新たな機会をもたらす」と回答した割合は、ナレッジワーカーの55％（日本は41％）。「AIによって仕事が面白くなる」と回答した割合は、ナレッジワーカーの55％（日本は39％）となった。

　同社によると、ビジネスリーダーとナレッジワーカーの間に見られるギャップは、ビジネスリーダーが従業員に対してAIのメリットを効果的に伝え、AIを業務プロセスに組み込む方法を教育する必要性を示しているという。

　これらの取り組みにより、従業員が仕事との関係性を改善し、ビジネス成果の向上を推進できるとした。

　なお、同調査においては、AIの最適な利用法とAIのメリットを最大限に生かす方法について、まだ不透明感が残っていることも判明。

　ナレッジワーカーの42％（日本の45％）が、職場でAIを使用する機会について確信を持てていないと回答している。

　また、AIが自身の雇用の安定にとって潜在的な脅威になり得ると回答した人の割合は年齢が低くなるにつれて高く、Z世代のほぼ半数（世界の45％、日本の49％）だった。

　同社では、ビジネスリーダーの73％ （日本は64％）とナレッジワーカーの66％（日本は52％）が、AI活用に関するトレーニングの必要があると考えているとしており、組織は従業員のAI技術の利用を推進するために、スキルアップに優先的に取り組む必要があると考察している。