ヤマダホームズ、太陽光発電システムなどを標準搭載するスマートハウスを販売開始

 ヤマダホームズは10月26日、新たに展開する「YAMADA スマートハウス」の発表会を実施した。

左から、ヤマダホールディングス代表取締役副社長執行役員COOの村澤圧司氏、ヤマダホームズ代表取締役兼社長執行役員の清村浩一氏、執行役員技術本部本部長の山本眞也氏
左から、ヤマダホールディングス代表取締役副社長執行役員COOの村澤圧司氏、ヤマダホームズ代表取締役兼社長執行役員の清村浩一氏、執行役員技術本部本部長の山本眞也氏

 YAMADA スマートハウスは、10月14日に販売を開始している。EVによる動く蓄電池、太陽光発電システム、V2Hの3設備を標準装備とし、環境に配慮し災害にも対応できる、創エネ、蓄エネ、省エネを実現した住宅となる。

YAMADA スマートハウス概念図
YAMADA スマートハウス概念図
すべての販売モデルに3設備を標準装備
すべての販売モデルに3設備を標準装備

 ターゲットは環境配慮への関心が高い20代から30代前半の若い世代で、3設備をすべて住宅ローンに組み込み、ワンストップで提案していく。販売価格は松竹梅の3コースを用意し、松コースと竹コースはZEH仕様となる。契約するとヤマダデンキで家具家電などが購入できるヤマダポイント300~100万円分が付与されるという。

プレミアムモデルの松コースは、32坪で販売価格3980万円(税込)
プレミアムモデルの松コースは、32坪で販売価格3980万円(税込)

 また、リンクジャパンのスマートホーム総合アプリ「HomeLink」を採用し、家電や住宅設備の制御のほか、HEMSやホームセキュリティなどをワンアプリで実現する。ヤマダが提供する家具購入、リフォーム依頼、保険申し込み、車検申請などもアプリ内での利用が可能だ。

家電や住宅設備をアプリなどで一括操作
家電や住宅設備をアプリなどで一括操作

 ヤマダホームズで新たに代表取締役兼社長執行役員に就任した清村浩一氏によると、YAMADA スマートハウス1000棟分のネットワークで、小型の水力発電1基分の電気を賄うことができる。家で発電した電気を電気が足りない家庭に直接供給できるVPP(バーチャル・パワー・プラント)社会への適合を目指し、ヤマダスマートシティ構想を進めていくという。

ヤマダホームズのスマートシティ構想
ヤマダホームズのスマートシティ構想

 目標販売棟数は、初年度で500棟。2024年4月、ヤマダデンキTecc LIFE SELECT前橋吉岡店にヤマダスマートハウス展示場を設け、販売を促進していく予定だ。

プレスリリース

YAMADA スマートハウス

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