2022年11月の登場以降、革新的なAIとして一世を風靡しているChatGPT。まるで人間のような会話が可能な自動生成型AIは、人間の仕事を代替しうる存在として、大きな注目を浴びている。「ぜひ仕事に活かしてみたい」という読者も多いだろう。
一方で、どうすればこれを使いこなせるのか、わからないという方もいるはずだ。そこで今回は「ChatGPT、70点の回答を100点に育てあげるプロンプトマネジメント講座」と題し、日々の仕事に活かすために必要な知識や使い方を連載でお届けする。解説は、大手企業の新規事業創出をサポートするフィラメントの代表取締役の角勝(すみまさる)氏。角氏は、新規事業やそれに適した人材育成のためのアイデアを練るための相棒として、日常的にChatGPTを使用している。
今回は、「構造化プロンプト」を作成するコツを伝授する。構造化プロンプトとは、AIの思考に必要な情報を全部、適切に整理して構造化したプロンプトのことだ。生成AIを活用しているうえで“うまくいかない理由”を対策した構造化プロンプトであれば、より精度の高い回答を得られる。そのコツと実例についてお届けしよう。
構造化プロンプト作成のコツは5つある。順番に紹介しよう。
連載の初回に書いたように、生成AIは、発問者の意図やその背後にある情報を勘案してはくれない。「企画書を作ってください」のような漠然とした指示ではなく、「オンラインセキュリティ分野における新製品に関する企画書を作ってください」などと、具体的な指示をしよう。
1ともかぶるが、AIに何をして欲しいのか、明確な指示をしなければならない。たとえば、「この文章をチェックしてください」という要求では、どこをどうチェックすればいいのか分からない。チェックのポイントや方法は、AI任せになってしまう。しかし、「この文章について誤字脱字がないかチェックし、必要な場合は全文を正しく書き換えてください」と伝えれば、狙い通りの結果を得られる。
AIには、思考のプロセスも指示できる。「新規事業のアイデアを作ってください」とだけ伝えても、それをどうやって考えるかはAI次第なので、ユーザーの望みとは違う思考をするかもしれない。ここは、「自社の強みを分析し、その強みが活かせる市場を特定し、その市場が直面する課題を提示し、自社の強みを使って課題を解決する新しいアイデアを新規事業として提案してください」などと、手順までしっかり指示しよう。この場合、自社がどんな会社なのか、事前に具体的な情報を与えておくとさらによい。
3で書いた指示を実際にするときは、文章形式ではなく、数字を冠した箇条書きにしよう。たとえば以下のような形だ。
こうすることで、あとから「2について、なぜその市場で強みを活かせるのか、その理由を具体的に教えてください」などと、質問をたどりやすくなる。望ましい成果を得るためには壁打ちの回数を重ねることが必要だが、その際の手間を軽くできる。その他、思考に使えそうな情報は、思いつく限り与えよう。「思考をするうえで必要な情報があれば、私にリクエストしてください」などと、AIに聞いてみるのもよい。
上記のコツを網羅した、構造化プロンプトの例を以下に示す。今回は、BtoBの新規事業のアイデア創出をお願いした。
私は日本のIT企業、LINEヤフーの社員です。LINEヤフーはLINEとヤフーが合併して生まれた新しい会社です。LINEとヤフーの強みの両方を活かした、新しい事業を考えたいと思います。
そこで、あなたにお願いがあります。お願いは以下の1~6のプロセスからなります。
以上の内容を一度に答えるのは難しいと思うので、項目ごとに順番に答えてください。分かってもらえましたか? そうであれば「分かりました」と返事をしてください。またあなたが、この課題への回答に際して、最高のパフォーマンスを発揮するために不足している情報があるようなら、その情報を提供するよう私にリクエストしてください。
今回紹介したコツが網羅されているのがお分かりいただけるだろうか。ChatGPTは2021年までの情報なら持っているので、それ以前に存在していた企業であれば、単純に「強みを教えてください」との指示でも対応してくれる。
次回は、上記のプロンプトを使って得られた回答と、その精度を高めていく様子を紹介する。以前の記事でもChatGPTに新規事業を考案してもらったが、構造化プロンプトの使用によって、より具体的な新規事業案が生まれる様子をご覧いただきたい。
角 勝
株式会社フィラメント代表取締役CEO。
関西学院大学卒業後、1995年、大阪市に入庁。2012年から大阪市の共創スペース「大阪イノベーションハブ」の設立準備と企画運営を担当し、その発展に尽力。2015年、独立しフィラメントを設立。以降、新規事業開発支援のスペシャリストとして、主に大企業に対し事業アイデア創発から事業化まで幅広くサポートしている。様々な産業を横断する幅広い知見と人脈を武器に、オープンイノベーションを実践、追求している。自社では以前よりリモートワークを積極活用し、設備面だけでなく心理面も重視した働き方を推進中。
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