アジア太平洋地域の企業など、6～8割がIT人材不足に直面--人材の獲得が最優先課題

　IDCは、アジア太平洋地域（APR）の企業や団体といった組織がIT人材不足に直面しているとの調査結果を発表した。欠員補充が「困難」または「極めて困難」と回答した組織は、6～8割あったという。

　IT人材が不足しているジャンルは多岐にわたり、特にデータ管理プロフェッショナル、データサイエンティスト、アーキテクトなどの人材難が目立つ。人材不足の主な要因として、IDCは既存従業員の負担増加、セキュリティリスクの上昇、顧客満足度の低下、重大な知識の不足を挙げた。

ITジャンル別の人材不足状況（出典：IDC）

　また、2022年に退職者が増えた組織が55％あった。その影響で、37％はITプロジェクトを遅らせ、36％はプロジェクトの方針を変更した。

　大手IT企業の大規模レイオフがしきりに報道されているものの、IT人材市場全体の状況は異なるそうだ。多くの組織にとって、必要な人材の獲得が最優先課題で、特に人手を必要とする分野では顕著だとした。