待遇が良すぎる求人は要注意--「LinkedIn」などで増える採用詐欺 - (page 2)

採用詐欺を見抜くコツ

　一方的に送られてきたオファーは疑おう。企業がLinkedInなどの求人サイトを通じて候補者に接触することはあるが、まともな企業であれば、メールやテキスト、Facebookのメッセージなどを無作為に送り付けることはない。給与や福利厚生などの待遇が良すぎる話や、自分の能力とかけ離れた仕事の話も避けた方がいい。

　相手の素性を確認しよう。どういうルートで接触してきたにせよ、相手の身元は確認すべきだ。特定の企業の採用担当者を名乗っている場合は、その企業の人事部門か採用部門にメールを送って確認することをNash氏は勧める。慎重を期したからと言って、会社が気を悪くしたり、ペナルティを課してきたりすることはない。

　Grobman氏は、自分に持ち込まれたポジションが、その会社の求人ページに掲載されているかを確認することも勧める。実際に応募する場合は、話を持ってきた採用担当者や外部のウェブサイトではなく、企業に直接応募しよう。

　会社が実在するかも確認すべきだ。もっともらしいウェブサイトを立ち上げたり、求人サイトやソーシャルメディアに偽アカウントを作成したりすることは難しくない。会社の名前に聞き覚えがない場合は、その会社があるはずの州で法人登記されているかを確認することをNash氏は勧める。

　Zoomインタビューに応じない会社、メールやメッセージングサービス経由でしか連絡を取ってこない会社も、詐欺の可能性が高いと同氏は指摘する。

　理想はオフィスを実際に訪ねることだとGrobman氏は言う。しかし、採用プロセスがオンラインで完結している場合も、面接の場に出てくる人の中には、検索すれば素性を確認できる人、公式ウェブサイトに情報が出ている人がいるはずだ。

　金銭を要求された場合は限りなく怪しいと考えよう。まともな会社は応募手数料を要求したり、入社前に機材費用を請求したりはしないとNash氏は言う。そのような要求は、金銭やクレジットカード番号を引き出すための作戦だ。

　社会保障番号を守ろう。詐欺師は、身元調査や給与支払いに必要と偽って、社会保障番号の提出を求めてくるかもしれない。内定通知をもらい、相手が実在する企業だと確認できるまでは、社会保障番号は絶対に渡してはならない。

　正式な文書は「DocuSign」のような電子署名ソフトウェアを使って送られるはずだとNash氏は言う。個人情報をファックスで送るように言われたら、おそらく詐欺だ。

　焦る必要はない。採用プロセスは長くかかることも多い。採用を急いでいる会社、情報や金銭の提出をせかす会社には注意しよう。正式な面接を一度もせずに採用しようとする会社も、おそらくまともではないとGrobman氏は言う。

　自分の情報はなるべくインターネット上に共有しない。昔は履歴書に電話番号や自宅の住所を書いていたことを覚えているだろうか。まだそのようなことをしている人がいるなら、今すぐにやめるべきだとNash氏は言う。使っていない求人サイトに古い履歴書を載せたままにしている場合も、すぐに削除しよう。

　LinkedInのようなプラットフォームでは、実際に知っている人からのつながりリクエストだけに応じることをGrobman氏は勧めている。