Appleは米国時間11月9日、「iPhone」と「iPad」に影響を与える可能性のあるセキュリティの脆弱性2件からユーザーを保護するソフトウェアアップデート「iOS 16.1.1」および「iPadOS 16.1.1」をリリースした。
約2週間前の10月24日には、同様にすべてのiPhoneおよびiPadユーザーを対象に「iOS 16.1」「iPadOS 16」をリリースしていた。
修正の対象となった脆弱性「CVE-2022-40303」および「CVE-2022-40304」はいずれも、リモートユーザーによってアプリが突然終了されたり、任意のコードが実行されたりする可能性があり、攻撃者がデバイス上でコマンドを実行できるようになる恐れがあるものだ。
これらの脆弱性は、共通脆弱性識別子(CVE)評価で影響度が「中」に分類されている。これは、悪用は比較的困難だが、それでもセキュリティの侵害につながる可能性があることを意味する。
同社は、これらの脆弱性の仕組みや修正内容について具体的に説明しておらず、「ユーザ保護の観点から、調査が終了してパッチやリリースが公開されるまでは、セキュリティ上の問題を公開、説明、または是認しない」としている。
同社のリリースノートでは、詳細は不明だがバグ修正も含まれるとしており、このアップデートの適用が「すべてのユーザに推奨される」と書かれている。
アップデートの対象は、「iPhone 8」以降、「iPad Pro」の全モデル、「iPad Air」の第3世代以降、iPadの第5世代以降、「iPad mini」の第5世代以降。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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