NTTコミュニケーションズ(NTT Com)と東京大学グリーンICTプロジェクト(GUTP)は12月8日、リアル空間のロボットやビル設備システムなどをデジタル空間からリアルタイム制御する基礎的なアプリケーションを開発したと発表した。
GUTPは、東京大学を始めとして、建物空間や街づくりに関わる企業や団体で構成するオープンなプロジェクト。NTT Com、日建設計、大塚商会、神田通信機、セコム、竹中工務店、TISなどが加入している。
近年、さまざまな都市課題の解決に向けたデータ利活用型Smart Cityへの注目が高まっていると両者は説明。中でも、リアルな街や建物から得られたデータを活用してデジタル空間上に街や建物を仮想的に再現する「デジタルツイン」技術(物理空間の情報を仮想空間に再現する技術)の活用が広がっているという。
街づくり、建築など幅広い分野でのデジタルツイン技術活用のため、さまざまな分野から多くの企業・団体が参画する一方で、デジタルツイン・アプリケーション構築における標準化された手法やプロセスは確立されていないと指摘。そこで、参画企業・団体が活用できる共創環境および、アプリケーション構築技術の標準化が急務とされてきたという。
このような中、両者は2021年3月から11月までデジタルツイン技術の確立とアプリケーション構築技術標準化の取り組みのひとつとして、ビルなどの建物空間を制御する実証実験を実施。建物空間のデジタルツイン構築技術の標準化に向けた知見を蓄積してきたという。
GUTPは、Smart Cityにおけるさまざまなパートナーと知見や技術を持ち寄り、オープンかつ、アジャイルな開発ができる共創の場として、2021年4月にNTT Comが東京都港区に開設した「CROSS LAB for Smart City」において、基礎的なデジタルツイン・アプリケーションを作成。リアル空間のロボットやビル設備システムなどを、デジタル空間からリアルタイム制御する実験を行った。
今後、両者を含む加盟団体は、同実験の成果をもとに建物から収集するデータ活用手法の標準化に向けた取り組みを推進していくという。オープンな環境で誰もがセキュアに建物空間のデータを活用したアプリケーションを構築できるようにすることで、建物や都市のデジタルツインを活用したSmart Cityの実現に貢献していく。
さらにNTT Comでは、2022年度に他都市の拠点でも同様の実験を実施する予定。複数の空間を跨いだ制御やデータ利活用の検証を行うことで、広域都市空間でのデジタルツイン活用に関する検討も進めていくという。
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