欧州のアーティストエージェンシーATC Liveでブッキングエージェントを務めるMarlon Burton氏は、イベントにライブストリームを組み入れることは、ショーのチケットを入手できない人々にとって大きなメリットになる可能性があると話す。コロナ禍で失業率が上昇し、世界中の多くの人が経済的に苦しんでいるため、通常の状態に戻り始めても、ショーに散財するのは当面の優先事項にならないかもしれない。しかし、コロナが収束したら、多くの人は、状況が整えば物理的な場所に戻りたくなるはずだ、とBurton氏は予想する。
「2021年はおそらく低調な状態が続くだろう。2022年から23年にかけて、状況が本格的に回復し始めることを期待している」(Burton氏)
パンデミックによって、私たちは娯楽を消費する方法を再考せざるを得なくなった。映画館からアリーナ、ブロードウェイまで、あらゆる施設が営業停止になったり閉鎖されたりしたことで、私たちはお気に入りのアーティストのパフォーマンスを見るために、配信プラットフォームやテレビイベント、オンラインでの集会にアクセスするようになった。
しかし、こうした変化が最終的に永続的な進化となり、多くの人にメリットを与える可能性もある。バーチャルのイベントは、実際に人が集まるイベントよりエネルギーに欠けるということも多いが、開催都市から遠く離れた場所に住んでいる人や幼い子供がいる人、外出が困難な障害のある人に利益をもたらすかもしれない、と英国のライブミュージックプロモーターBird On The Wireを運営するClemence Godard氏は指摘する。また、バーチャルなイベントのおかげで、さまざまな場所にいるアーティストが仮想空間でコラボレーションしたり、ライブストリームで共演したりすることが可能になった。だからこそ、この選択肢には「大きな未来がある」、と同氏は述べている。
2020年以前は対面での参加や人脈作りに依存していたCESでさえ、より永続的な、デジタルの要素を織り込むことを目指している。
「デジタルがイベントに欠かせない要素になったことは理解している」。CESを主催するConsumer Technology Association(CTA)のマーケティングおよびコミュニケーションズ担当シニアバイスプレジデントのJean Foster氏は、そう語った。「今後は、人々が実際に来場できるハイブリッドなイベントをラスベガスで開催する計画だが、今回のように、デジタルでより幅広いオーディエンスがアクセスできるようにすることも可能だろう」(Foster氏)
イベントプロダクションおよび資金調達を手掛けるエージェンシーであるJWPの最高経営責任者(CEO)を務めるJosh Wood氏は、十分な数の人がワクチン接種を終える頃には、ほとんどの人がバーチャルイベントにうんざりしているはずだ、と予想する。ビジネスカンファレンスや会議など、一部のイベントは効率向上のために「Zoom」で開催され続ける可能性が高いが、コンサートや演劇などのイベントでは、大勢の人が実際に会場に押し寄せるだろう、と同氏は述べている。
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