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年末年始のアップルの動きをまとめてチェック--Appleニュース一気読み

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 新年、あけましておめでとうございます。

 現在、時価総額がもっとも高いAppleを軸に、テクノロジー、モバイル、そして社会の動きをグローバルに定点観測する、そんな連載として、引き続きご愛読いただければ幸いです。

 さて、2020年はiPhoneのデザイン変更、MacのM1展開、オーディオ製品の拡充と、新型コロナウイルスの感染拡大の中、2001年以来のビッグイヤーを演出したApple。

 英語には「decade」(10年)という言葉があるように、2020年を新たな10年の幕開けと、コロナ以前から計画していたことがうかがえる。社会状況の変化の中でも、そうした骨太の方針を実現させることができるあたり、Appleの強さを感じた1年だった。

年末恒例、Apple製品の選び方シリーズ

 年末年始恒例、Apple製品の「現時点での選び方」シリーズ。まずはMac、Apple Watch、iPadをお届けした。

 特にMacについては、M1という新しい、全く異なる性能を発揮するチップを搭載するアーキテクチャ変更が行われた。そのため、手元にあるデバイスとの兼ね合いや、エントリーモデルの「次」の製品群まで待つなど、いろいろな条件次第になってくる。

 Apple Watchについては、2020年はミドルレンジを構成するSEが投入された。第2世代のデザインと、心電図や血中酸素ウェルネスアプリ、常時点灯ディスプレイを省き、価格を抑えている。初めてApple Watchを手に入れる人、あるいはまだまだ健康に不安を感じていない30代までの人にとっては選びやすい。

 より選び方が簡単になったのはiPadだ。iPhone 12と同じA14を搭載するiPad Airの登場で、性能面で最も優れた存在となったこと、iPad Proのアクセサリをそのまま使えることもあり、10.9インチのiPad Airの守備範囲は広いからだ。

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GAFAの2020年、どうだった?

 新型コロナウイルスの状況に強いとされるテクノロジー企業。Googleは広告費を落とす局面もあったが、テレワークの進展などから持ち直した。AmazonはEC市場が一段と伸び、Facebookも広告の売上に支えられた。

 AppleはモバイルデバイスであるiPhoneと、外に出歩くことが制限されるロックダウンの相性の悪さもあったが、蓋を開けてみるとiPhone SE、iPhone 12シリーズのヒットで売れ続けたのは、オンラインを含めた販売体制がしっかり整っていたからだ。加えて、iPadとMacが30〜40%増で伸び続けていることも、ステイホーム需要から象徴的だった。

 GAFA企業の強みは、お互いのビジネス領域を侵さず共存体制を築いていることだ。EC、SNS、検索とビジネスインフラ、デバイスと、現在のデジタルライフをちょうどよくカバーしている。しかしそこが、米国を含む各国における独占禁止法への抵触や、プライバシー問題、そして解体に向けた議論を引き起こしている。

 2021年、特にFacebookとGoogleは、厳しい局面を迎えそうで、政権交代が行われる米国での動向を含め、注目していきたい。

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Appleの自動車、その可能性

 年末、再びAppleの自動運転自動車のプランが持ち上がった。しかしAppleが実際に消費者に販売する自動車の製造を計画しているかどうかは、定かではない。試作車はシリコンバレーを走り回っているが、実車を作ることとわけが違うからだ。

 ここでヒントになりそうなのがApple TVの展開だ。確かにAppleはApple TVというデバイスを持ちながら、Apple TV+のサブスクリプションサービスのスタートにあわせて、Amazon、Rokuといった競合セットトップボックスや、Sony、Vizio、Samsung、LGといったスマートテレビにApple TVアプリを提供し、自社デバイスなしで同等の体験を実現している。

 ハードウェアを借り、ソフトウェア開発で体験を実現する、この手法を、自動車にも適用するのではないだろうか。

 現在Appleは、CarPlayを通じて、自動車のディスプレイやマイク、スピーカーとiPhoneを接続し、iPhoneの体験をクルマの中で安全に実現できる仕組みを整えた。しかしこれは、クルマのデバイスの間借りでしかない。

 Apple TVアプリのように、自動車メーカーごとに異なる環境に対してソフトウェアを提供し、共通体験を実現する手法を採るのではないか、と予測することができる。

 そのため、自動運転車の製造をAppleが開始するのか、それとも各メーカーが「Apple Car+」のようなサービス(ソフトウェア)に対応する自動車を作り始めるのか、まだ不透明な状況と言える。

 ただ、昨今のTeslaの成長を見ると、実車の製造に取り組んでも勝算がないわけではない。

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