新型コロナウイルス、感染予防対策やテレワーク関連機器が需要増--GfK Japan調べ

　GfK Japanは4月22日、全国の家電、IT取扱店の販売実績データ等を基に、新型コロナウイルス感染拡大の影響があらわれた2月以降における家電およびIT市場の販売動向を発表した。店頭販売は減少したが、インターネット販売は急伸したという。

家電量販店店頭における週次販売台数前年比と新型コロナウイルス感染者数の推移

　3月における家電量販店、総合量販店の店頭販売は金額前年比13%減。新型コロナウイルスの感染拡大による不要不急の外出自粛、商業施設の営業時間短縮などが影響したと見られる。関東、甲信越地区ではより縮小幅が大きく同15%減。首都圏で初めて週末の外出自粛要請が出された3月23日週の販売は、全国における金額前年比が18%減だったのに対し、関東、甲信越地区は同25%減となり、その後も低調が続いた。

　一方で、インターネット販売では、3月の金額前年比は18%増を記録。外出自粛により自宅でも購入できる通販の需要が高まった結果、店頭販売とは対照的な動きになったようだ。

　店頭の販売動向は、製品カテゴリ別に見ると感染予防対策の需要拡大を背景に、電子体温計や空気清浄機の販売が急伸。感染の有無を確認するために検温の需要が高まったとみられ、電子体温計の販売本数は2～3月期で前年の3.1倍。一時的な急伸ではあるが2月24日週では前年の7.5倍を記録した。

　同様に、空気清浄機の販売台数も前年比18%増となった。けん引したのは、前年比で同39%増となった加湿機能搭載モデル。花粉対策として購入されるケースが多いが、適度な湿度を保つことが感染対策となることから、需要が拡大したようだ。

　政府からの休校要請が出された2月末以降は、ホットプレート・たこ焼き器の販売台数は前年比35%増、ホームベーカリーは同22%増と調理家電が好調に推移。冷凍庫も販売台数を伸ばし、3月23日週は前年の2.9倍、翌週は同4.0倍を記録した。冷凍食品などのまとめ買いにより、これまで以上に保存スペースを必要としている消費者は少なくないようだ。

　一方、IT製品の販売も伸長している。これは、平日の在宅勤務推奨などをうけてテレワークの拡大が寄与しているようだ。オンライン会議で必要になるUSB接続のウェブカメラは、3月の販売台数が前年の4.1倍、PC用モニタ販売台数は全国で前年比32%増、関東、甲信越地区では同51%増に達した。