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GMO、在宅勤務長期化について従業員の声を公表--通信や自宅作業環境に課題

佐藤和也 (編集部)2020年03月18日 07時00分
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 GMOインターネットグループは、新型コロナウイルスの感染拡大に備え、1月27日から在宅勤務体制へ移行。1カ月が経過したことを受け、3月4日と5日に、全従業員に対して「長期化する在宅勤務における課題について」と題したアンケート調査を実施。その結果を3月16日付で公表した。回答数は1960。

 このアンケートは在宅勤務における事業への直接的な影響はないものの、在宅勤務が長期化することで働く従業員が感じる課題にフォーカスしたもの。在宅勤務のメリットとしては、「自由時間が増えた」「効率性の向上」「通勤ストレス低下」など、通勤負担の軽減を挙げる声が多いという。新たに浮き彫りとなった課題としたものでは、「通信環境」や「自宅の作業環境」などの環境面についての課題が多くあげられたという。

在宅勤務体制において、新たに浮き彫りとなった課題
在宅勤務体制において、新たに浮き彫りとなった課題

 通信環境における課題の背景としては、2月中旬以降に在宅勤務を導入する企業が増えてきたことに加え、3月から一斉休校が実施されたことにより、自宅のインターネット回線の品質低下(マンション共用回線に起因する帯域のひっ迫や、VPN側の負荷増加による通信の不安定化など)を指摘する声が複数みられたという。

 自宅の作業環境については、自宅の作業環境を整備するため、各種PC周辺機器や机、椅子、クッション類を購入する動きもあるという。また、暖房を使用する時期でもため、「光熱費の増加」が多く指摘されたとしている。

 このほか体調面の課題も挙がり、腰痛など身体的負担、ストレスの蓄積など精神的負担、外出する機会が減ったことによる運動不足といった声もあったという。

 活用して良かったコミュニケーションツールとして、ZoomやMicrosoft Teamをはじめとする、ソフトの活用が圧倒的に多く挙げられ、毎日朝礼や終礼を実施するほか、ウェブでの会議や打ち合わせのルール決めをしたりするなど、組織内での円滑なコミュニケーションの維持を図ろうとする動きも目立ったという。

 従業員からの要望としては、新型コロナウイルスの問題が終息したあとも、在宅勤務を制度化して欲しいという声が多く上がったという。また、前述の光熱費を含めた生活費用の増加を会社で負担する、在宅勤務手当を導入するといった、経済的な負担軽減を求める意見も目立つとしている。

会社への要望
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