カリフォルニア州ロサンゼルスに本社を置くセキュリティレビュー企業のSecurity.orgは、ソーシャルメディアが私たちに良い影響をもたらすのか、それとも私たちを悩ませ、生活を悪化させるものなのかを確かめるため、ミレニアル世代を中心とする2700人以上の米国人を対象に調査した。
ソーシャルメディアの影響について尋ねると、回答者の約4分の3(70.4%)は、ソーシャルメディアによって生活の満足度が向上したと述べた。だが、ソーシャルメディアに対する意見、そして悪影響との見方は、回答者の層によって異なる結果となった。
ベビーブーマー世代の5人中4人以上(83.9%)は、ソーシャルメディアによって自分の生活の満足度が向上したと回答。この割合は、若い世代よりも大きかった。とはいえ、ミレニアル世代の3人に1人(33.6%)は、ソーシャルメディアが生活の満足度を悪化させていると感じている(ほかの世代に比べて最も割合が大きかった)。
婚姻状況別にみると、既婚者の4人中3人近くが、ソーシャルメディアによって生活の満足度が向上したと回答。この割合は、独身者(69%)や交際中の人(65%)よりも大きかった。
ソーシャルメディアによって生活の満足度が向上したと回答した人の最も典型的な人物像は、ベビーブーマー世代、南部出身で、準学士号を持ち、共和党を支持する既婚の男性だ。
逆に、ソーシャルメディアによって生活の満足度が悪化したと回答した人の最も典型的な人物像は、ミレニアル世代で中西部出身、民主党を支持しており、大学の履修単位はあるが学位は取得していない未婚女性だった。
回答者の5人中3人(59.4%)は、ソーシャルメディアが存在しない社会は望まないとしている。
一方、ソーシャルメディアが存在しない社会を望む人の割合は、ミレニアル世代と共和党支持者で特に高く、それぞれ43.9%と45%だった。この割合はベビーブーマー世代では4人中1人(26.5%)、X世代では41%だった。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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