では、深センのSTEM教育にはどのような教材が使われているのか。深センに拠点を置く教育ロボットメーカーである「Makeblock(メイクブロック)」を訪れた。
2012年に創業し、同年にハードウェアアクセラレーター「HAX」の最初の中国内プロジェクトとして資金調達を受けた企業で、2017年にはシリーズBの3000万ドル(約32億円)を、2018年にはシリーズCラウンドで4400万ドル(約47億円)を調達している。創業者の王建軍(Jasen Wang)CEOは33歳。世界5カ所(日本、中国、香港、オランダ、米国)にオフィスを構えており、従業員数は500人を超える。
Makeblockのソリューションは大きく4つある。1つ目が「ハードウェア」だ。同社はもともと、誰でも物作りができるDIYプラットフォームから事業を始めており、500種類を超える機械パーツやセンサー、電子モジュールなどを提供している。そこから教育・知育ロボットへと発展し、現在は初心者向けのプログラミングロボットの「mBot」や、ホバークラフトにも変形するプログラミングドローン「Airblock」、プログラミング可能な電子ブロック「Neuron」など、幅広い用途に対応できる教育ロボットを開発している。
2つ目が、それらのハードウェアとも連携する「ソフトウェア」。Scratchをもとに開発されたプログラミングソフト「mBlock PC」や、ブロック遊びなどでプログラミングを学べる「mBlockアプリ」、あらかじめロボットに設定されているプログラムを操作したりできるコントローラー「Makeblockアプリ」、Neuron製品用のプログラミングアプリでIoT機能をサポートする「Neuronアプリ」などを提供している。
そして3つ目が「教材」。STEM教育のプロバイダーとして、ハードウェアやソフトウェアに関する紙の教材も多言語で開発している。4つ目が「ロボットコンテスト」。同社ではMake Xというロボットコンテストを3年前から開催しており、2017年は1カ国・300チームだった参加者は、2018年には20カ国・3500チームに急増。そして、2019年は30カ国・1万チームを目指して運営を進めているという。
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