VTuberなどのファイル形式「VRM」を国際標準へ--13社がコンソーシアムを設立

　VTuberなどで活用されている3Dモデルにおけるファイルフォーマット「VRM」について、VRの事業に携わる13社が共同事業体として、2019年2月に「一般社団法人VRMコンソーシアム」を設立すると発表した。発起人となる企業はIVR、エクシヴィ、S-court、DUO、ドワンゴ、バーチャルキャスト、ミラティブ、Wright Flyer Live Entertainment、クラスター、クリプトン・フューチャー・メディア、SHOWROOM、ピクシブ、ユニティ・テクノロジーズ・ジャパン。

VRMコンソーシアム発起人となる13社の関係者

　VRMはプラットフォーム共通のファイル形式で、対応アプリケーション全てにおいて同じアバター（3Dモデル）データを使うことができるというもの。生放送や動画、ゲーム、チャットなど、プラットフォームを超えた自由なコラボレーション実現の一助となることを目指している。VRM形式とその標準実装（Unity対応）は、すべて無料かつ自由に使用できるようオープンソースで公開している。

　VRMコンソーシアムは、このVRMを提唱し、国内外問わずVR業界がさらに躍進できる環境を構築することを目指したもの。発起人となる13社に加え、設立にむけて加入企業を随時募集する。また、オブザーバーとして任天堂の参加も決定している。

3Dモデルにどのような権利を持たせるのか、日本が先行して議論

　VRMならびにVRMコンソーシアム発足の背景には、VTuberの急速な盛り上がりを受け、3Dアバタ―モデルデータを取り巻く環境は劇的に変化し、市場成長が見込まれるAR、VR、MR分野においても、3Dアバターモデルの制作や利用における需要の高まりがある。一方で、新たな課題も浮き彫りになっているという。

　ひとつは、現行のサービスやプラットフォームなどでモデルデータを取り扱う際に、アプリケーションごとに仕様が異なるほか、3Dアバターの視点や骨格がVR向けに適切に設定できておらず、複雑な調整作業が求められる。

課題のひとつである、プラットフォームに依存しない3Dアバターの標準フォーマット

　もうひとつは、3Dモデルにおける知的財産権や、VTuber自身の人格の取り扱い。その3Dモデルを扱えるのは制作者だけ、あるいは演じる“中の人”だけに限定したいものもあれば、制作者の意向によっては誰もが自由に使っていいというものも存在する。

もうひとつの課題である、3Dアバターにおける権利の概念

　この2つの課題を背景に、人型のキャラクターや3Dアバターにおいて、細かいモデルデータの差異について吸収や統一を図り、アプリケーション側の取り扱いを簡単にすること、そして新たな権利保護の概念も生まれてきていることから、統一規格や技術仕様の検討、権利保護手段の検討と整備、そして標準化の推進を目的としてVRMコンソーシアムの発足に至ったという。

VRMコンソーシアムにおけるミッション

　なお、VRMは3Dの事実上の標準フォーマットとなっている「glTF 2.0」をベースに、人型モデルを取り扱うための制約と拡張を追加したもの。このglTFの仕様策定団体である「Khronos Group」とも連携を行うことを公表。Khronos Group側も、VRMコンソーシアムと密接に協力するコメントを発表した。

Khronos Groupからの、連携に関するメッセージ

　発表会のなかで、VRMコンソーシアムの事務局を務めるバーチャルキャスト取締役COOの石井洋平氏は、「VRMの動きは世界でも類を見ないもの。VTuberの登場と盛り上がりは、世界的にもユニークな現象となっている。それによって3Dモデルにどのような権利を持たせるのか、その概念について、日本が先行して議論を始めたことになる。日本ではアニメやゲームなどで強力なIPを持っており、権利保護を大事にする環境がある。これから3Dモデルを扱うなかでVRMとともに一緒に発展させることで、グローバルでの国際標準化を実現できれば」と語った。