大手ドローンメーカーのDa-Jiang Innovations Science and Technology(DJI)は、2017年の1年間で、少なくとも65人の人命救助にドローンが貢献したとの調査結果を発表した。さらに前年の調査結果と合わせると、ドローンが124人の救助に使われたという。
調査は、救助にかかわる報道や公共機関の発表を集計し、5大陸の27事例でドローンが使われたことを確認。例えば、オーストラリアとブラジルでは溺れている人に上空からフロートを投下、英国と米国では氷点下の環境で意識不明の人を発見、といった活動にドローンが利用された。さらに、川や山などで動けなくなった人の捜索に使われた事例もある。
発見された65人のうち少なくとも18人は、ドローンの赤外線カメラが救助につながったそうだ。赤外線カメラは、人体の発する熱を検知するため、夜間など明かりの少ない状況下や深い藪のなかでも、人を見つけられる。英国の郊外で自動車事故が発生した際には、傷ついた人の発見にドローンの赤外線カメラが活躍した。
DJIは、ドローン技術の進歩、救助機関の速やかなドローン導入、柔軟な飛行規制といった要素が組み合わさった結果、一刻を争うような人命救助でドローンの使われる例が増えているという。
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