4月10日〜4月16日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。
iPhoneのライフサイクルは、これまで、毎年9月に新モデルが登場し、2年に1度のデザイン変更が行われてきた。しかしデザイン変更のサイクルは崩れ、iPhone 6、iPhone 6s、iPhone 7と3世代に渡り同じデザインが踏襲された。そして登場したiPhone 8は、背面がアルミからガラスに変わったものの、基本的な姿形に大きな変化はなかった。
もう少し細かくiPhoneのリリースを見てみると、2016年モデルのiPhone 7では、2017年3月に(PRODUCT)RED Special Editionが追加された。ちょうどモデルの折り返し地点に立つテコ入れのタイミングでの新色投入という戦略だ。そして、iPhone 8シリーズに対しても、ライフサイクルを半年残した段階での登場となった。
さて、先週のiPhone 8の赤モデルの登場の裏で、iPhone Xにゴールドモデル「ブラッシュゴールド」が計画されていたことが、米国連邦通信委員会(FCC)への提出書類で明らかになった。米国で発売される通信機器はFCCに対して申請され、この書類の秘密保持期間は6カ月となっており、公開を迎えた文書に掲載された写真でその存在が報道された。
このデバイスはステンレスモデルがシルバーの配色となっていたフレーム部分もゴールドに仕上げられており、非常に高級感を楽しめるモデルになったのではないかと予想できる。しかし実際に11月に発売されたのはシルバーとスペースグレイの2色のみだった。
例えば、iPhone 8の赤モデルと同じタイミングでこのゴールドモデルを投入しても良かったのではないか、と考えられるが、今のところゴールドモデル投入の兆候はない。
KGI SecuritiesのアナリストMing-Chi Kuo氏は、iPhone X発売前からゴールドモデルの存在を指摘していたが、生産に問題が生じているとのうわさもあった。今後発売されるかどうかは定かではないが、9月の新型モデルまでお預けとなるかもしれない。
艶やかな深紅--iPhone 8/Plus新色「(PRODUCT)RED 」、7版との違い(4/12) 「iPhone X」に未発表のゴールドが計画されていた--2017年にFCC申請(4/16)Appleは発表前の製品に関する情報の管理を厳しく行っていることで知られている。それでも、サプライヤーや世界中が取引している携帯電話会社からの流出、あるいはそれらの企業の動きや兆候から、Appleが何をしようとしているのかが予測され、一つ一つが大きなニュースになる。 しかしApple社内から情報が流出したことについては、とても厳しい態度で臨む姿勢のようだ。そして、その警告を行なっている社員向けのメモそのものが流出したことが報じられたのは皮肉な話だ。
BloombergによるとAppleは2017年だけで「29名の情報漏洩者を発見し、12人が逮捕された」とメモには記してあり、「新製品に関する漏洩情報は現行モデルの売れ行きに悪影響を与える恐れがある」と述べている。
これは、競合他社が対抗策や対応策を練る時間を得ることにつながり、新製品の発売時の売れ行きが抑えられる恐れがあるからだ。Appleは製品投入よりもかなり早い段階から基礎技術やデザインに関する開発を行っており、自分のタイミングで製品を投入する。
多くの場合、Appleが採ったデザイン戦略は、急速に競合他社によって消費されて行く。デザイン上邪魔な存在と言えなくもないiPhone Xの画面の切り欠き「ノッチ」についても、すでに複数のAndroidスマートフォンに採用された。
メモで具体的に指摘されているのは、iOS 11の最終版や、未発表の段階でのiPhone X、iPad Pro、AirPodsなどの情報だ。また9to5Macのブロガーに情報を渡したとして、特定のウェブサイトも名指しにしている。
また、こちらもまだ発表されていないが、大きな注目を集めたニュースとして、iOSアプリがMacで動作するようになるという計画だ。
一方、サプライチェーンからの情報漏洩についても、メモでは指摘している。ただ、こちらについては、Appleというよりはサプライヤーや競合他社への影響が大きいかもしれない。例えば2020年に自社製チップをMacに採用するというニュースは、IntelのCoreプロセッサ全体の5%程度のシェアしかないにもかかわらず、株価を大きく下げた。
一方で、米国におけるAppleニュースの性格についても、理解する必要がある。テクノロジニュースの中で、どんな些細な情報であっても、Appleに関連するニュースは季節に関係なく最も注目を集めるテーマの1つだ。こうした情報に対して注目が集まることは、それだけ情報源にニーズが集まっていることでもあり、リークに対して一定の需要と、リスクを冒すメリットがあることを示している。
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